国際連合広報センターが公開している動画で、ミズナギドリの解剖シーンがある。
ミズナギドリの食べたプラスチック量を人間に換算すると、ピザ12枚分に相当するとのこと。
このまま人間がプラスチックを使い続ける限り、プラスチックでお腹をいっぱいにして死ぬ水鳥やクジラは、これからもあとを絶たない。
国際連合広報センターが、ビデオ「プラスチックの海」を公開している↓
旧「環境にやさしい暮らしを考える」のブログです。持続可能な暮らしに関連するニュースや、気になった環境情報を紹介します。専門は環境経済学です。
国際連合広報センターが公開している動画で、ミズナギドリの解剖シーンがある。
ミズナギドリの食べたプラスチック量を人間に換算すると、ピザ12枚分に相当するとのこと。
このまま人間がプラスチックを使い続ける限り、プラスチックでお腹をいっぱいにして死ぬ水鳥やクジラは、これからもあとを絶たない。
国際連合広報センターが、ビデオ「プラスチックの海」を公開している↓
アイルランド国立大学の研究チームが大西洋の深さ300〜600メートルにいる深海魚の体内に、マイクロプラスチックが蓄積していることを突き止めた。
研究チームは、2015年にカナダ沖合で、体長3センチほどのハダカイワシやヘビトカゲギスなど7種類計233匹の深海魚の消化管の中を調べたところ、73%にあたる171匹から平均2個程度のプラスチックが見つかった。
以前の調査では11%の検出率だったとのことで、かなり上昇している。
<出所>
日経新聞(2018.7.15)「深海魚の70%にプラ粒子 大西洋、人にも悪影響の恐れ」↓
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO33023200V10C18A7000000/
東京経済大学の研究チームによると、マイクロプラスチック(MP)はサンゴの白化現象を引き起こし、死滅させることもある。
シナキクメイシというサンゴの幼体21匹に、直径0.003ミリの粒状のMPを混ぜた餌を与え、MPを食べさせなかった幼体と比較した。水槽に褐虫藻(サンゴと共生関係にある)を放ったところ、MPを食べさせなかった幼体は、全て褐虫藻を入れた直後から共生がみられたが、体内にMPが蓄積された幼体は、共生できたのは1日後で5匹、2日後でも10匹にとどまった。
また、MPは食物連鎖を通してサンゴに蓄積されることも分かり、新たに取り込まなければ徐々に排出されるものの、小さいMPほど体内にとどまりやすかったとのことである。
<出所>
毎日新聞(2018.7.15)「プラスチック危機 微小粒子、サンゴ白化の引き金」↓
https://mainichi.jp/articles/20180716/k00/00m/040/081000c?fm=mnm
ハワイで、サンゴを保護するため、サンゴ礁に有害な成分の入った日焼け止めを禁止することが決まった。
昨日(2018.7.3)、5月に可決された法案に州知事が署名したとのこと。施行は2011年1月1日から。
販売禁止となるのは、紫外線吸収剤「オキシベンゾン」と「オクチノキサート」が含まれる日焼け止めで、日本でも販売量の多いタイプのものだ。
ちなみに、我が家で使っている大手メーカーの日焼け止めの成分を見たところ、両者とも含まれていない・・と思って安心したのも束の間。
オクチノキサートとはメトキシケイヒ酸エチルヘキシルのことだそうで、それならばしっかりと含まれていた。
サンゴ礁に悪いものは、ヒトの健康にも悪いかもしれない。これを機に、変更しようと思う。
<出所>
CNN(2018.7.4)「ハワイの日焼け止め規制法が成立、サンゴ礁に有害な成分を禁止」↓
https://www.cnn.co.jp/usa/35121917.html
IN YOU(2018.6.2)「ハワイで有害な日焼け止めの販売禁止という衝撃的ニュース。サンゴ礁を日焼け止めが破壊!?日本で売られている日焼け止めクリームはどうなの?」↓
ハワイで有害な日焼け止めの販売禁止という衝撃的ニュース。サンゴ礁を日焼け止めが破壊!?日本で売られている日焼け止めクリームはどうなの?
近年、多くの環境対策が後手に回っている日本だが、中でもレジ袋の規制遅れが著しい。
世界では既に67カ国で、禁止や有料化などの措置が取られているという。
この数は既に導入済みの国で、導入することが決まっている国(例えばモンゴルなど)も合わせると、かなりの数に上る。
日本のレジ袋対策は、いまだに事業者の「環境意識」に任されているため、自治体が努力して有料化協定を結んでも、「顧客離れ」などを理由に協定から離脱するスーパーも少なくない。コンビニにいたっては、大手チェーンなどはこれまで協定の席にすらつこうとしなかった。
レジ袋の素材であるポリエチレンは、PET樹脂などに比べても化学物質を引きつける力が強く、しかもすぐに劣化し、ボロボロになる。マイクロプラスチックの大きな発生源の1つだ。
有害化学物質を吸着したマイクロプラスチックを食べた生物への影響や、魚介類をとおしてヒトの健康への悪影響も懸念される。
かつて、海洋ごみ問題の先駆者である北海道大学の小城先生が、海のプラスチックごみの害について、ジワジワシンドロームだとおっしゃっていた。影響がジワジワと浸透し、人間が海洋プラスチックの被害に気付いた時には既に手遅れになっているだろうとのことであった。
レジ袋は顧客サービスではなく、マイクロビーズと同様の有害物質だということに、日本政府も早く気付き、手を打つべきだろう。
<レジ袋規制国数についての出所>
東京新聞(2018.6.30夕刊)「使い捨てプラ 日本規制遅れ 世界60カ国以上で生産禁止や課金」↓
http://www.tokyo-np.co.jp/article/world/list/201806/CK2018063002000276.html
スコットランドの研究者たちの調査によると、アホウドリやツノメドリのような脆弱な海鳥は、温暖化にあわせて繁殖期を変えられないため、ヒナのために食べ物を見つけられない可能性があるとのこと。
これまでこれらの海鳥は、餌となる生物種の豊富な時期に繁殖するパターンができていたが、温暖化により海鳥の繁殖期と餌となる生物種の最も豊富な時期とが一致しなくなる。このため、繁殖期を変えられない脆弱な海鳥は、生存が脅かされる可能性がある。
<出所>
THE TIMES Warming waters threaten seabirds breeding habits;
ボルネオ島に生息するオランウータンが1999年から2015年までの間に半減したそうだ。
減少の7割が人に殺されたと見られるという。
また、パーム油やパルプ生産による森林伐採、生息地の破壊も大きな要因である。
日本で使われているコピー用紙の3枚に1枚はインドネシア製だ。インドネシア製のコピー用紙を使わず国産の再生コピー用紙を使うこと、そしてパームオイル入り製品は、RSPO認証オイルを使った製品を選ぶことなどが、オランウータンの減少を止めるために、日本にいる我々ができることだろう。
例えば、昨年イオンは国内の小売店で初めてRSPO(持続可能なパーム油のための円卓会議)への参加を表明した。2020年までには、プライベートブランド製品に使用するパーム油を、すべて認証製品に切り替えるという。
他の小売店にもあとに続いて欲しい。
じゃかるた新聞(2018.2.19)「16年間で15万頭減少 ボルネオ・オランウータン 森林伐採などで」↓
http://www.jakartashimbun.com/free/detail/40303.html
SankeiBiz(2017.10.23)「イオン、環境配慮の枠組み参加へ 加工食品使用のパーム油 国内小売初」↓
https://www.sankeibiz.jp/business/news/171023/bsd1710230500002-n1.htm
日本に残された数少ない秘境の1つに、奄美大島を挙げる人は少なくないだろう。
国土交通省は、その奄美大島を大型クルーズ船の寄港地に選定し、開発しようとしている。
大型クルーズ船には乗客だけでも約5000人が乗る。その人々は奄美大島に一泊し、また次の停泊地へと去って行く。
港建設により、サンゴ礁などの貴重な資源はどうなるのだろうか?また、大勢の人たちが一気に押しかけることで、アマミノクロウサギやアマミトゲネズミ、ルリカケスなどの稀少な固有生物に影響はないのだろうか?
地元では誘致を進める意見もあるが、反対の声もあがり署名運動が展開されている。
署名(Change. org)↓
https://www.change.org/p/奄美大島-西古見集落の素晴らしい自然を残すため-約5000人を乗せた大型クルーズ船の寄港地誘致をやめてもらいたい
南海日日新聞(2018.2.10)「「規模」問題視、署名活動へ」↓
http://www.nankainn.com/local/「規模」問題視、署名活動へ-%E3%80%80クルーズ船寄港地
南海日日新聞(2018.2.23)「観光協会要望取り下げへ 大型クルーズ船誘致計画」
「フィルター・フィーダー」と呼ばれる水中でプランクトンをろ過して食べるシロナガスクジラやジンベイザメなどは、プランクトンの代わりに多くのマイクロプラスチックを摂取している。
Marine Megafauna Foundationの研究者であるEliza Germanovによると、それらフィルター・フィーダーはマイクロプラスチックを取り込むことで、栄養を吸収する代わりに有害な化学物質を取り込む結果として、子孫を残すことができずに個体数をさらに減らす可能性があるとのこと。
多くの大型海洋生物は既に乱獲や汚染などの問題にさらされている。
さらにマイクロプラスチックのストレスが加わることで、いくつかの種が絶滅する可能性があるという。
<出典 >
The Guardian(2018.2.5): Whale and shark species at increasin risk from microplastic pollution – study;
2018年1月6日に中国沖で発生したイラン企業所有の石油タンカー事故の影響が懸念される。
報道によると、タンカーは香港籍の貨物船と衝突し漂流した後、同月14日、奄美大島の西約300キロの日本の排他的経済水域内で大炎上し、沈没した。軽質原油10万トン超を積むタンカーの沈没は前例がなく、過去数十年間で「最悪」であるとする報道も散見する。
最近の日本の報道はオリンピック一色で、タンカー事故の続報は少なく現時点で油がどこまで拡散しているのか不明だが、1月10日時点で既に鹿児島県内10島と沖縄本島への漂着が確認されている。
グリーンピースによると、爆発と沈没は「重要な魚の産卵場で発生」した。また、別の保全団体の声明によると、この場所は多くの海洋哺乳類の移動経路にあたるという。
英国の国立海洋研究所は、3月には重油は関東沖に達するという拡散予測を公表している。
日本近海の魚介類をはじめとする海洋生態系はこれからどうなるのか。とても気になるが、影響に関する続報はまだない。(追記:続報は下記)
タンカー事故(その2)「海産物汚染の恐れ 漁業活動は継続」
毎日新聞(2018.2.10)↓
https://mainichi.jp/articles/20180210/ddm/041/040/132000c
朝日デジタル(2018.2.1)↓
https://digital.asahi.com/articles/ASL215G6SL21TLTB010.html
朝日デジタル(2018.2.11)
https://digital.asahi.com/articles/ASL2B5D0XL2BTLTB008.html
EXPRESS: Iran oil tanker causes worst spill in DECADES after ship carrying 1 MILLION barres sinks;