旧「環境にやさしい暮らしを考える」のブログです。持続可能な暮らしに関連するニュースや、気になった環境情報を紹介します。専門は環境経済学です。
今年発表された研究によると、都市部の人は農村部の人よりも尿中のマイクロナノプラスチックや種類がはるかに多かったそうだ。
中国・重慶の都市部と農村部に住む12人のボランティアの尿サンプルを２つの異なる方法で分析した。
見つかったポリマーは、ポリエチレンやPVC（塩ビ）、ナイロン、アクリル（ACR）,
PMMA、ポリウレタン、ポリプロピレン、PETなど。
さらに、プラスチックのおもちゃとの定期的な接触や、パーソナルケア製品の使用は、マイクロナノプラスチックの存在に関連していたという。
DOI: 10.1016/j.scitotenv.2024.170455
イギリスのスコッチウィスキーのメーカーNc’neanが、ビンのリユースを始めた。
ウェブ上でウィスキーを注文すると、返品ラベルを納品書に同封して発送し、購入者はそれを使って無料で空き瓶を返送できるようにしたとのこと。
これにより、１本返品されるごとに推定280gの炭素が節約される。
https://www.just-drinks.com/news/scotch-whisky-firm-ncnean-distillery-launches-bottle-return-scheme/
イギリスのデポジット制度は、どんどん開始時期が延期され、今のところ2027年10月から。ガラスびんは対象外だ。
代わりにガラスびんは、拡大生産者責任が義務づけられる。同社の取組はそれを睨んだものかもしれない。
同社は、イギリスではじめてネットゼロ認証を受けたウイスキー蒸留所だそうだ。合成洗剤を使わず、代わりに酵素を使うなどのこともおこなっている。
日本ではリユースはやっていないだろうが、ウィスキーは日本でも販売しているようだ。
スイスの非営利団体フード・パッキング・フォーラム財団（Food Packaging Forum Foundation）などの研究チームが、食品に接触する化学物質を1万4000以上のデータを調査したところ、うち3601（約25％）の物質が、皮膚、毛髪、血液、母乳、脂肪組織などの人体サンプルから見つかった。
2024年9月17日に｢Journal of Exposure Science and Environmental Epidemiology｣で発表された。
これにはプラスチックだけではなく、紙や段ボール、インクなどの物質も含まれているそうだ。
食品包装に乳がんと関連する化学物質のいずれかが約 200 種類含まれているそうだ。
「一般的に使用される食品包装材には、乳がんを引き起こす可能性のある189の化学物質が含まれている」と研究者が報告したそうだ。
PFASやビスフェノール、フタル酸エステル類などの危険な化学物質は「米国、欧州連合、中国、南米、その他の場所で、使用制限することを目的とした規制にもかかわらず、食品包装に含まれている」とのこと。
これはプラスチック製の包装に限らず、紙で販売されているものも対象のようで、「乳がんに関連するプラスチック包装材料に使用されている143の化学物質を特定し、そのうち89は紙や段ボールで見つかった」。
研究者らは、人間が食事を通じて少なくとも76の発がん性化学物質に日常的に曝露されているという強力な証拠がある」と話している。
「がんを引き起こす化学物質上位76種のうち約40種は、すでにさまざまな国際規制当局によって何らかの形で有害物質として分類されているが、依然として食品包装に使用されている」と研究者らは指摘している。
Journal of Exposure Science & Environmental Epidemiologyに掲載されたレポートによると、そのうち79の化学物質が、がんや遺伝子変異、内分泌および生殖問題を引き起こすことが知られているそうだ。
＜出典＞
今日のPFASセミナーで、講師から標記の報告があり驚いた。
日本の国立がん研究センターなど国際共同研究による研究で、日本人の腎がん（腎臓がん）の7割以上に、他国ではまれな遺伝子変異が存在することが判明したそうだ。
世界11ヶ国で腎がん（ccRCC）を全ゲノム解析し、ネイチャーに発表された研究論文だ。何らかの環境要因である可能性が高いとのこと。
リスク因子には、「年齢、喫煙、肥満、高血圧、糖尿病、PFASへの環境曝露」などが考えられるとネイチャーに書かれているそうだ。しかし、特殊なタイプは日本だけということで、消去法でPFASが原因である可能性が高い。発表した先生はPFNAを疑っている。PFNAは日本で作られているPFASで、他国ではあまり使われていないためだ。
恐ろしいことに、PFOAやPFOSが規制されるなか、日本ではPFNAの使用が増えている。
やはりPFASは徹底的な規制が必要だ。
そういえば、以前読んだニュースで、胎児期のフッ素への曝露で、7歳児のIQがわずかに低下するとの報告があった。
母胎が汚染されていれば、当然胎児も汚染される。PFASから逃れられない胎児は本当に可哀想だ。
（付記）
ネイチャーを確認したところ、確かに「年齢、喫煙、肥満、高血圧、糖尿病、PFAS化合物への環境曝露など」と書かれていた。国立がんセンターには早急に危険因子を解明してほしい。
＜関連記事＞
米カリフォルニア州が9月23日、世界的なプラスチック汚染を引き起こしたとして、エクソンモービルを提訴した。
同社は数十年間にわたり、人々にプラスチックの廃棄問題はリサイクルで解決できると人々に信じ込ませてきたことが詐欺や迷惑行為にあたるというものだ。
アメリカのことは好きではないが、プラスチックやPFASなどのメーカーを提訴し、責任を追及する国民性は素晴らしい。
日本人もここまでやれば、多少はマシな社会になるのだろうか？
そういえば、米フィラデルフィア市では今春、住民が市を提訴した。市が自然溢れる大きな公園に人工芝を敷くなどしていることが原因だ。
フィラデルフィア市が一体何を考えて、こんなによい自然公園を破壊しようとしているのかわからないが、この訴訟がどうなろうと、ペンシルベニア州の州議会で現在、PFAS規制の審議が進められている。
人工芝も規制対象になり可決される可能性が高いと聞く。可決されれば2027年からPFASを含む人工芝は使用できなくなるだろう。
米国防省が、米軍施設の浄化を強化すると発表した。PFAS汚染地である米軍施設の浄化が既に55カ所で進んでいるそうだ。
https://www.tokyo-np.co.jp/article/357333
しかし、日本国内では、在日米軍施設が汚染源と疑われる地域の汚染は放置されたままで、浄化どころか認めているかも怪しい。「米軍が浄化を強化する新指針は米国外は適用外な上、日米地位協定や日本の規制の緩さが「交渉の壁となっている」」とのこと。
日米地位協定は、日本だけですぐにどうこうできる問題ではないが、日本国内の規制を強化することはすぐにでもできるはずだ。
しかし、日本政府にPFAS規制を強化しようという気はまったく感じられない。そんな日本政府のあいまいな姿勢を見ているため、米軍施設を有する地方自治体も及び腰だ。
米軍施設に対してだけでなく、3M社のような企業に対しても自治体は及び腰に見える。
このまま各地で外資による半導体工場などが増加し、PFASを垂れ流しても、多くの自治体は黙っているのだろう。
外資系企業にとって、現在、日本は格好の餌食だろう。「円安」「おとなしい国民性」「几帳面にいわれた仕事はやる」「訴訟を好まない」など、外資が喜ぶ条件がすべて日本に揃っている。
これまでのエコチル調査では、PFASと子どもの健康問題への関連はなぜか見られなかった。しかし、ようやく妊婦のPFAS血中濃度が倍増すると、生まれた子どもの染色体異常の割合が関係することがわかった。
妊婦のPFOS（ピーフォス）の血中濃度が2倍になると、生まれた子どもの染色体異常が2.08倍になると推定できるそうだ。また、PFNA（ピーエフエヌエー）では1.81倍、7種類のPFAS合計では2.25倍になるとのこと。
https://www.tokyo-np.co.jp/article/358233?rct=PFAS
染色体異常は、流産やダウン症と関連があるという。日本産婦人科医会によると、異常がある場合の流産は、80％は妊娠12週までに起きるそうだ。
https://www.jaog.or.jp/note/2%EF%BC%8E染色体異常/
しかし、エコチル調査では妊娠12週までのデータがないため、染色体異常と関連する流産の8割は見逃されたことになる。
PFASが原因の染色体異常は、もっと多い可能性が高い。
最近多い「不育症」の一因に、PFASもあるのではないだろうか。
標記のタイトルのニュースがあった。何？と思い読んでみたところ、カーペットの繊維（マイクロプラスチックファイバー）を幼児が大人よりも多く吸い込んでいる、という内容だった。
根拠は、この英バーミンガム大学の研究。
それによると、カーペットは室内空気のマイクロプラスチックの重要な供給源として特定されたそうだ。
試料は英国の30の家庭と30の職場から採取した。とりわけ、PETとPVC（塩ビ）が多かったそうだ。
「幼児は大人よりも室内空気を吸い込み、より多くのマイクロプラスチックにさらされている。免疫系と神経系の発達がまだ不完全な幼児への潜在的なリスクに対する懸念が高まっている」とのこと。
今月2日に、共産党都議団が人工芝について、都へ申し入れを行ったそうだ。
「炎天下で周辺環境より高温になる人工芝の都有施設への敷設を見直すよう小池百合子知事、浜佳葉子都教育長宛てに申し入れ」たとのこと。
https://www.jcp-tokyo.net/2024/1003/97212
受け取った都建設局は、「人工芝を敷設した箇所が何度以上になるかを認識していなかったことを認め」たそうだ。
人工芝は夏に60度以上の高温になる。そのため、設置している23区の小中学校では子どもへのやけどを防ぐため、スプリンクラーを設置している学校もある。
本当に知らなかったのだろうか？
人工芝の営業担当は、聞かれなければいわないかもしれないが、教育委員会は当然知っていたはずだ。
これ以上ヒートアイランドを促進しないために、人工芝を早く剥がすべきだと思う。
人工芝の問題はヒートアイランドだけではなく、マイクロプラスチックや、PFASなどの有害化学物質も問題だ。