日本近海の海底に大量のマイクロプラが堆積。日本もマイクロプラスチック規制が必要

国立研究開発法人海洋研究開発機構（JAMSTEC）は先日、日本近海の海底に大量のマイクロプラスチックが堆積していると発表した。

その数は、「深海平原では乾燥堆積物1gあたり平均601.5±629.4個であり、続いて相模湾では平均29.6±23.6個、プレート三重会合点では平均11.2±6.0個」とのこと。

これは、これまでの研究で最も多くのマイクロプラスチックが見つかっていた地中海の堆積物に比べて2〜260倍4、北大西洋に比べて2〜5,500倍もの数になるそうだ。

2020年に発表されたオーストラリアの研究では、マイクロプラスチックは少なくとも世界の海底に1400万トン以上堆積しているということだったが、こんな場所があるならば、この数字は早晩更新されそうだ。

沈んでいる大きなプラスチックごみはもっとずっと多いだろうが、既に小さくなったものがこれほど多く沈んでいるということは、今すぐにプラスチック使用をやめたとしても、マイクロプラスチックが食物連鎖に入り生態系に悪影響をもたらすことをもはや止めることはできない。

とはいえ、少しでもマシな状況を作るためには、EUのような規制を世界全体で作る必要がある。

欧州委員会は先月（９月25日）、マイクロプラスチックそのものと、マイクロプラスチックが意図的に添加され、使用時にマイクロプラスチックを放出する製品の販売を禁止する規則を採択した。

対象製品は以下の通り

・スポーツ施設の人工芝に使う粒状の充填材（ゴムチップ）

・マイクロプラスチックが角質除去(マイクロビーズ)や、特定の質感、香り、色の取得など、複数の目的に使用される化粧品

・洗剤、柔軟剤、グリッター^※、肥料、植物保護製品^※※、おもちゃ、医薬品、医療機器など

グリッターとは化粧品などに使われるラメなどのことで、服に使われるスパンコールなどは使用中に環境中に放出しないためか、対象ではないらしい。

植物保護製品とは、農薬や除草剤か。

角質除去用のマイクロビーズやグリッターは発効後、即時禁止となったが、それ以外の多くの製品は４年から12年の猶予期間がついた。猶予期間とは、禁止までの間に企業が準備するための期間のことで、この期間は十分長く設けられた。

日本も１日も早くマイクロプラスチックを意図的に添加した製品の販売を禁止してほしい。もちろん、人工芝に入れるゴムチップはマイクロプラスチックそのもの。早急に禁止すべきだ。

人工芝グラウンドをもつある高校では、流出したゴムチップを補充するのは高校生の役目だそうで、担当の高校生は素手でゴムチップを人工芝の上にまいている。しかし、ゴムチップには重金属や環境ホルモンであるフタル酸エステルが含まれている。高校生の健康が心配だ。

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