旧「環境にやさしい暮らしを考える」のブログです。持続可能な暮らしに関連するニュースや、気になった環境情報を紹介します。専門は環境経済学です。
奈良公園のシカは以前からレジ袋や菓子袋などを誤食し、被害を受けているが、その被害が急増しているとのこと。
今年３月〜６月に原因不明で死亡したシカ14頭中９頭の胃からプラスチックごみが見つかったそうだ。
公園近くのスーパーのレジ袋が有料化されれば、多少被害は減るかもしれないが、小さい店のレジ袋は有料化されそうもないから、被害は減らないかもしれない。
その被害のこともあってか、奈良市が始めたのは観光客の小型ごみの無料引き取り「もてなし×エコ」だ。
「回収協力店」に月5000円を支払い、観光客のごみを対面で受け取ってもらう。この5000円は、協力店が受け取ったごみを「事業系ごみ」として、有料で回収に出す時に使うことが想定されている。
小型ごみは、ペットボトルとか飲料缶などを想定しているらしいが、本来これらはメーカー責任で回収すべきもの。
奈良市がこれをするならば、同時に、強く国に「拡大生産者責任」を求めて欲しいものだ。
観光客が使い捨てたペットボトルや飲料缶の回収費用まで、税金で負担されては、一般市民はたまったものではない。
＜参考＞ 奈良新聞（２点）↓
千葉県の成田市議会では、議会の委員会室に持ち込める飲料容器はペットボトルのみとし、マイボトルの持ち込みを禁止にしたそうだ。
きっかけは、市民からの苦情だったという。
以下、転載（AERA, 2019.9.30）↓
「市民から『議員がペットボトルで直接飲み物を飲むのは見栄えがよくない』との苦情があり、委員会室ではペットボトルから紙コップに注いでから飲むことだけが認められました。その時にマイボトルの話も出たのですが、『マイボトルでも直接口に付けて飲むタイプとコップに注ぐタイプがある』ということになり、最終的には議員団が用意したペットボトルの飲み物だけを許可し、紙コップに注ぐことで統一することになりました」
つまり、ペットボトルと紙コップをセットで使用することになり、それ以外はダメとのこと。
しかも、会津議員のブログによると、
「マイボトルは目立つからダメ。見た目を揃えるためにもペットボトルでなければならない。」
ということが、マイボトル排除の理由だったという。
冗談だろうか？もし、本当だとしたら、倒錯しているとしかいいようがない。
市民からの苦情は、ペットボトルに口をつけて飲むことであって、水筒で水を飲むことではなかった。にも関わらず、見た目を揃えるためにペットボトルと紙コップで統一する？？意味がわからない。
近年、ごみ問題や温暖化問題を喫緊の課題と捉え、プラごみゼロ宣言を出す自治体が相次いでいる。ペットボトルの提供を中止する自治体も少なくない。
しかし、成田市議会が禁止したのは、ペットボトルではなくマイボトル・・・
ペットボトルも紙コップも、削減すべき使い捨て製品の筆頭だ。ルールを決めた人たちは、何か重大な勘違いをしている。
成田市にはごみやCO2削減を担当する課はないのだろうかと思い、市のホームページを見てみたところ、一般的な環境基本条例はある。
https://www.city.narita.chiba.jp/content/000010031.pdf
問題は、議員の多くがこの条例の意味を理解していないことのようだ。
＜参考＞
AERA（2019.9.30）「マイボトル禁止でペットボトルOKの成田市議会に批判噴出 懇談会ではコンパニオン派遣も」↓
https://dot.asahi.com/dot/2019093000049.html?page=1
会津素子成田市議会議員ブログ↓
ニュージーランドのユージニー・セージ環境副大臣が、飲料容器のデポジット制度を導入すると発表した。
制度設計については、2020年8月までに政府に提示され、2022年までには実施される見込み。
対象は、プラスチック、アルミ、ガラスを使った飲料容器で、デポジット（保証金）金額は５から20セントの予定。
ニュージーランドでは、長らく産業界がデポジット制度導入に強く反対していた。
オーストラリアの影響か、ようやく導入が決まったようだ。
欧州連合内では、海洋プラスチックごみ対策の一環で、最近デポジット制度の導入、あるいは検討する国が相次いでいるが、ニュージーランドではムリだろうと思っていた。
しかし、ニュージーランドでも導入が決まったということは、日本もあきらめるのはまだ早いかもしれない、と勇気づけられる。
＜参考＞
stuff（2019.9.25）Government announces beverage container return scheme;
https://www.stuff.co.nz/environment/116070622/government-announces-beverage-container-return-scheme
栃木県と県内25市町が、「栃木からの森里川湖プラごみゼロ宣言」を発表した。
海洋プラスチックごみについて「山から川、川から海へとつながる中で発生するものであるため、上流の栃木県においても自分の問題として考えていく必要がある」としている。
県はまず、飲食店で生分解性ストローの導入を促す取り組みを10月から始めるとのことだが、ストローはほしい人だけに配布するのがよいはず。おそらく最終的にはそうなるとは思うが、少し気になる。
県環境森林部は、会議などで原則としてペットボトルの飲料を使用せず、アルミ缶や紙製飲料缶の「カートカン」などを使用するとのこと。
この取組をより進めて、市町も含め、全公共施設内でのペットボトルや使い捨てカップ等の使用禁止、調達禁止などにまで広げてほしい。
それにしても栃木県や山梨県、埼玉県など、最近は海なし県のほうが、海洋プラスチックごみ対策で頑張っているように見える。
＜関連記事＞
＜参考＞
日本経済新聞（2019.9.17）「栃木県、プラごみ削減を加速 ストロー切り替え実証実験など」
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO49905410X10C19A9L60000/
栃木県ウェブサイト（2019.9.11）
http://www.pref.tochigi.lg.jp/d05/eco/haikibutsu/jyunkan/plastic.html
欧州連合（EU）では、今年に入ってから飲料容器のデポジット制度を検討する国があとを絶たない。
スロバキアでも2022年から制度をスタートさせるようだ。
対象はペットボトルと缶。
ペットボトルのデポジット（保証金）は0.12ユーロ、缶のそれは0.10ユーロのようだ。
スロバキア人の86％が、このデポジット制度に賛成しているとのこと。
システム導入にあたり8000万ユーロの費用がかかると試算されている。これは「汚染者負担の原則」で生産者と売り手が支払うべきで、公的資金は使われるべきではない、という。
“The costs of the deposit return scheme should be shouldered by those who profit from the sale of drinks,” Miloš Veverka and Daniel Lešinský of CEPTA said, as quoted by SITA. This means sellers and producers ought to pay since the scheme represents the “polluter pays” principle in reality.
税金でせっせとペットボトルを回収した挙げ句、環境省までもがコンビニ店頭に設置する自動回収機に補助金を出す日本とは大違いだ、と感心している。
日本の環境政策は、産業界寄りの政治家により歪められ、産業界への「忖度」で溢れている。
＜出所＞
THE SLOVAK SPECTATOR（2019.9.11）Slovakia will introduce a deposit scheme for PET bottles and cans in 2022;
https://spectator.sme.sk/c/22210435/slovakia-will-introduce-deposits-on-pet-bottles-and-cans-in-2022.html
ヨーロッパ諸国には、スウェーデンやデンマーク、ドイツなど優れた環境政策をもつ国が多い。かつてのフランスは、そのなかでほとんど目立たない存在だった。
しかし、最近のフランスの環境政策は勢いがある。新しい手を次々と繰り出し、EU（欧州連合）をけん引している。
例えば、2015年に制定された売れ残り食品の廃棄を禁止する法律は画期的だった。これにより、店舗の面積が400平方メートルを超えるスーパーは、賞味期限切れなどの食品を勝手に廃棄処分できなくなった。代わりに、慈善団体へ寄付したり、動物の餌として活用することになり、話題を呼んだ。
使い捨てプラスチック削減分野でも、レジ袋の禁止（2016年7月）や、生鮮食品を包むレジ袋以外の使い捨てプラスチックの禁止（2017年1月）など、対応が早かった。
さらに先月（2019.6.4）、フランス政府は、売れ残った洋服や非飲食品の廃棄処分も、2023年までに完全に禁止することを決めた。この法律が施行されると、売れ残りの衣類などもリサイクルかリユース（寄付）などにより処理しなければならない。
「残ったら燃やせばいい、捨てればいい」という安易な大量生産がなくなりそうだ。生産現場でのスケールメリットは、必ずしもエコではない。
また、フランスは、拡大生産者責任の対象商品をさらに拡大する。
JETRO（2019.7.19）によると、現在、生産者の責任で回収・リサイクルが義務付けられている製品群（現行で義務付けられているカテゴリーは電気・電子機器、容器包装、衣料・靴、家具など14種）に、新たに建材、玩具、スポーツ用品、DIY・ガーデニング用品、たばこ、ウエットティッシュなどを加える、ということだ。
また、この法案で、企業から徴収する回収・リサイクルのための拠出金（日本でいうところの再商品化費用だが、フランスでは回収分もほとんど企業が支払っている）を見直す。以下、転載↓
環境に配慮した製品の拠出金は割引し、リサイクルの可能性が制限されている製品には拠出金を割り増しする制度の導入が盛り込まれた。割り増しまたは割引の金額は、製品の販売価格の20％を上限とする。また、特定の製品や資材の市場投入の条件にリサイクル材料の最低使用量を設定することを可能にする。
今朝の日経新聞に記載されている審議中の「新法（反浪費法）」というのは、これのことだろう。消費するプラスチックの量を大胆に減らすため、不要なプラスチックを多く作る企業にはペナルティを与え、環境に良い商品を作る企業は恩恵を受けられる仕組みを作る、とある。
この法律がどのような成果をもたらすことになるのか、とても楽しみだ。
加えてフランスでは、飲料容器のデポジット制度も検討中だ。EU目標である2029年までに90％以上のペットボトルを回収するという目標を達成するためである。そのためのプロジェクト推進委員会が作られた。
「容器の返還方法や対象容器の種類などの具体的内容について協議を重ね、9月から国会で審議予定の「循環経済のための廃棄物削減に関する法案」に盛り込む予定」（JETRO, 2019.6.28）とのこと。
しばらくフランスの環境政策から、目が離せない。
日本の容器包装リサイクル法は、フランスの制度をモデルにしたといわれている。当時のフランスの容器包装令は、企業負担分がドイツに比べ少なかった。ドイツは拡大生産者責任が100％達成されているが、フランスは50％程度だといわれていた。
そのため、生産者の負担を減らす方が制度を導入しやすい日本としては、ドイツではなくフランスをモデルにしたと考えられる。しかし、フランスではその後どんどん生産者の負担割合を増やしていった。
日本の容器包装リサイクル法は、生産者が負担すべき回収費用を自治体が負担しているという点で、1995年当時からあまり変わっていない。再商品化費用よりもはるかに高い回収費用を、相変わらず自治体が税金で負担しているのだ。日本の環境政策の後進性は、最近特に顕著だ。
＜参考＞
「反浪費法」については日本経済新聞（2019.8.1）「プラごみ汚染どう防ぐ」：「大胆な削減」へ法整備（仏環境副大臣）
https://www.nikkei.com/article/DGXKZO48022860R30C19A7TCS000/?n_cid=DSTPCS001
JETRO（2019.7.19）「生産者による回収・リサイクル責任を強化する循環経済法案を閣議決定」
https://www.jetro.go.jp/biznews/2019/07/b9538c17bf66d373.html
JETRO（2019.6.28）「容器回収を促すデポジット制度導入に向け、委員会を設置」
https://www.jetro.go.jp/biznews/2019/06/ecee09ae588092a9.html
ペプシコは、コカ・コーラとともに海洋プラスチック汚染企業の１つだが、最近「脱プラ」に本気で取り組む様子が垣間見えるようになってきた。
昨年、ペプシコがソーダストリーム（家庭用炭酸飲料マシンの会社）を買収した時は、ペットボトルが売れても廃れても、どちらでも生き残れるように対策したのだ、と思った。つまり、ソーダストリームはペプシコにとって、脱プラが進んだ時の「保険」だろうと。
しかし、そんなセコイことは考えていなかったようで、今年に入ってからも次々と新しい取組を発表している。
例えば、ミネラルウォーターの販売をペットボトルからアルミ缶に切り替えるとのこと。
今のところ、アメリカ国内のみが対象のようだが、世界中で早急にやってほしい。
また、同社は、LIFEWTRブランドの製品は100%再生ペットボトルのみで販売し、炭酸飲料はプラスチック容器で販売しないそうだ。これは来年から実施される。
これにより、未使用プラスチック8000トン、温室効果ガス約1万1000トンを削減するとのこと。
同社の目標である「2025年までにリサイクルあるいは堆肥化、生分解が可能な容器のみを使用する」という目標も、日本コカ・コーラの「容器の2030ビジョン」よりも上回っている。
さらに、ペプシコとコカ・コーラは、アメリカの業界団体であるプラスチック工業会を脱退する、とのこと。
理由は、この業界団体が各州の「使い捨てプラスチック禁止」の条例案を阻むロビー活動を行っているとして、米グリーンピースが２社に脱退を働きかけ、それに応えたためらしい。
ペプシコの取組が、日本でのペプシコ関連商品や日本コカ・コーラの販売活動にも影響を与えることを願っている。
＜関連記事＞
＜参考＞
GREENPEACE（2019.7.25）「コカ・コーラとペプシコ、脱使い捨てプラを阻む米業界団体から撤退」
HUFFPOST（2019.6.29）「ペプシ、ミネラルウォーター販売をペットボトルからアルミ缶に切り替えへ 米国地区が対象」
https://www.huffingtonpost.jp/entry/water-in-aluminum-cans_jp_5d170e0ce4b03d61163bc444
象印マホービンは、2019年内に、社内でのペットボトル飲料の使用を全面的に禁止するとのこと。
自分の席や会議室などへの持ち込みも禁止し、社内の自動販売機からもペットボトル飲料をなくす。
タイの自社工場では、既に5月には禁止したそうだ。
グループ企業にも2020年以降に広げるとのことだが、水筒を作っている会社やそのグループ企業で、社員がペットボトルや缶を使って水分補給するのはどう見てもおかしい。
自動販売機から缶もなくし、鎌倉市役所にあるようなマイカップ式か、あるいはマイボトル式のに変更したらよいと思う。
同社は、大阪府と廃プラ削減の協定を結んだとのことで、象印のボトル販売店では府の取り組みを紹介する。府が主催するイベントに象印製品を置くなど、マイボトルの普及に向けて連携していくとのことである。
＜関連記事＞
＜参考＞
日本経済新聞（2019.7.19）「象印、社内でペット飲料を禁止 マイボトル拡販狙う」
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO47495530Y9A710C1XQH000/
英紙INDEPENDENT（2019.5.29）によると、スコットランドでは2021年までに缶やビン、ペットボトルを対象に、デポジット制度が開始される。
デポジット（預り金）20pが上乗せされた飲料を購入し、ペットボトルなどの容器を返すと20pの返金が受けられる。
ある世論調査によると、アンケートに答えた2000人以上の人のうち５分の１（20%）の人が、常に慈善団体にこの20pを寄付し、3分の1以上（19%）の人が、いつもではないが少なくともいくらかは寄付する、と答えたという。
近年、デポジット制度を採用する多くの国で、自動回収機による容器回収が増えている。たいていの自動回収機には、返金の用途を選べる機能が付いているためだ。
寄付かそのまま現金での返金か、あるいは機種によっては、銀行への自動振り込みやICカードへのチャージも選ぶこともできる。
世論調査の通りだとすると、イギリスの慈善団体は、23億ポンド以上をデポジット制度により調達できることになる。
デポジットは、正しい行動を奨励する（返却を促す）と同時に、困っている他人を支援できる制度でもある、ということだ。
スコットランドが、英国で最初にデポジット制度を導入することになりそうだ。
＜参考＞
INDEPENDENT（2019.5.29）DEPOSIT RETURN SCHEME ON DRINKS CANS AND BOTTLES IN THE UK COULD RAISE £2.3BN FOR LOCAL CHARITIES;
https://www.independent.co.uk/life-style/deposit-return-scheme-cans-bottles-england-scotland-charity-recycling-litter-a8934631.html
WWFが、オーストラリア・ニューカッスル大学に委託した調査結果をもとにDalbergの最新レポートをまとめた。それによると、人間は平均毎週5グラム（クレジットカード１枚分相当）のプラスチックを食べている、とのこと。
約2000個のマイクロプラスチックだそうだ。
内訳を見ると水（水道水・ペットボトル）がダントツで1769個、あとは貝・甲殻類（182個）、ビール（10個）、塩（11個）。
筆者も以前計算してみたが、これ程多くはならなかった。何が違うのかと見てみたところ、こちらの計算は水からの摂取がかなり多いようだ。
以前のミネソタ大学の研究発表をもとにした新聞報道（東京新聞2018.9.3）によると、
「米国人の標準的な消費量に基づくと、水道水と食塩、ビールから年間五千八百個のマイクロプラスチックを摂取する計算になる。水道水由来が全体の８８％を占めた」
とのことだから、年間5800個ということは週111個。やはり筆者の計算と同様、今回の発表の方が１桁多い。
おそらく、ペットボトルと水道水の違いか。ペットボトルで水を摂取することが多い人の食生活をベースに計算すると、週2000個になるということだろう。
以前報道されたペットボトルから検出されたマイクロプラスチックの数は1リットル当たり平均325個だった（当時の報道では0.1ミリを超えるものは10個/Lで、それより小さいマイクロプラスチックも含めると325個）。
毎日１リットルのペットボトル水を飲むと、それだけで週2275個。500ミリリットルでは1138個。煮炊きには水道水を使用するだろうから、ペットボトル水+水道水で、週1769個はそれ程過大とはいえないかもしれない。
WWFのレポートをまだザッとしか読めていないが、これから詳しく読んでみたい。（補筆：WWFの “No Plastic in Nature:
Assessing plastIc IngestIon from Nature to peopLe”を見てみたところ、呼吸で吸っている分のマイクロプラスチックも5gにカウントされているようだ。しかし、それについての詳細は書かれていないため、5gの正確な内訳は不明。このため、正確なことは委託先の研究者の論文を読まないとわからない。もしかすると、WWF日本のPR TIMESに書かれていた「2000個」というのはマイクロプラスチック5g分の個数ではなく、飲食している分だけの個数か？？）
（補筆）
他の報告がないか調べて見たところ、アメリカ人は１年に７万個以上のマイクロプラスチックを食べているという研究報告（Science Daily, 2019.6.5）が見つかった。
年間７万個ということは週1340個程度か。水の摂取方法（ペットボトルか水道水か）やマイクロプラスチックのサイズの下限の設定次第で、数字はいくらでも変わりそうだ。
https://www.sciencedaily.com/releases/2019/06/190605100332.htm
＜出所＞ WWFプレスリリース
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000072.000018383.html
http://awsassets.panda.org/downloads/plastic_ingestion_press_singles.pdf
＜参考＞
水道水については、東京新聞（2018.9.3）
https://www.tokyo-np.co.jp/article/economics/list/201809/CK2018090302000127.html
ペットボトル水については↓
https://toyokeizai.net/articles/-/236346
https://www.gizmodo.jp/2018/03/report-finds-microplastic-in-93-of-bottled-water-tested.html