旧「環境にやさしい暮らしを考える」のブログです。持続可能な暮らしに関連するニュースや、気になった環境情報を紹介します。専門は環境経済学です。
最近発表された研究によると、マイクロプラスチックがどのように運ばれ人の上気道に蓄積するか、シミュレーションしたそうだ。
研究は↓
日本語の紹介記事もあった↓
https://gigazine.net/news/20230620-humans-inhale-microplastics-credit-card/
ここまでプラスチック汚染が進んでしまうと、注意のしようがない。プラスチックをできるだけ使わないことが唯一の対策だと思うけれど、プラスチック生産量はこの先も増える一方だ。
せめて、周りからプラスチックをなくしたいが、目の前で化繊のレースのカーテンが揺れている。この揺れもマイクロプラスチックを発生させているに違いない。
使用中に型崩れしない紙製スプーンが登場した。山形市の金属加工会社の新商品だそうだ。
https://news.yahoo.co.jp/articles/98acd1289082199491d7d9063c06990438ab0a39
自分で組み立てるため、平らなまま保管できるのがよい。保管場所を取らないので、災害時の備蓄用にも便利そうだ。
でも、水分を含まないなら、何か使っていそうな気がするが・・。
プラスチックでラミネートされていたり、撥水加工されていたりしないならば、とても良い製品だと思うが、どうなのだろうか？
「環境にやさしい紙」を使ったと書かれているが、どんな風に環境にやさしいのか説明がないのでわからない。
昨年末に発表された卵にマイクロプラスチック研究の論文を見て驚いた。
「平均含有量は11.67±3.98粒子/卵」ということなので、卵１個当たり７個から16個くらいということのようだ。
結構多い。
しかも、球状が多かったそうなのでマイクロビーズのようだが、どうしてマイクロビーズが入るのだろう？
見つかったのは、50から100マイクロメートルのポリエチレンが多かった。
ニワトリのエサにわざと混ぜるようなサイズではない気がする。もし、偽の満腹感を与えるために混ぜるとしてら、もっと大きいサイズのプラスチックを混ぜそうだ。
卵黄の方が卵白よりもマイクロプラスチックの数が多く、調理後も大きな変化はなかったそうだ。
https://www.sciencedirect.com/science/article/abs/pii/S0308814622017332?via%3Dihub
バイオエタノールを使ってバイオマスプラスチックを作るため、日本企業はしのぎを削っているようだ。
日本経済新聞（2023.6.29）によると、旭化成はブラジル産のサトウキビの糖を発酵させてバイオエタノール量産を計画中。2027年にも商用化するそうだ。
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC040RI0U3A400C2000000/
また、住友化学は積水化学工業と組み、2025年度をめどにエチレンなどの製造を実用化する計画とのこと。
三菱ケミカルグループは豊田通商を通じ外部調達し、プロピレンなどを製造。2025年度にも製造・販売する。
王子ホールディングスは木質資源からの製造を検討している。
各社バイオエタノールをプラスチック原料に活用する考えだ。
「リサイクルの難しいプラ関連製品は焼却処分されることが多く、廃棄までのバイオマスプラスチックの工程全体でCO2排出量を減らせる。製造コストは検証を進める」とのことだが、リサイクルの難しいプラスチック製品は、最初から作るべきではない。
医療品などのような必需品は別として、もし使い捨てプラスチック製品などを念頭に置いているならば、バイオマスプラスチックなど不要だ。バイオエタノールの量産が、使い捨てプラスチックの言い訳や隠れ蓑に使われてはたまらない。
ある環境系の人が、「リユースびんなどのように価値のあるものをデポジット制で回収するのは良いが、ペットボトルや使い捨てカップのような価値のないものはデポジット制はムリ」などと発言するので耳を疑った。
真実とは真逆の発言だ。まったくデポジット制度を理解せず、批判のための批判のようだ。
価値のあるものならば、デポジット制度にしなくても落ちていれば誰かが拾うので、散乱ごみにはならない。そもそも、本当に価値があれば、誰もポイ捨てなどしない。
しかし、ペットボトルなどのような使い捨ての価値の低いものはポイ捨てされやすいし、落ちていても誰も拾わない。そういうものこそ、デポジット制度にすべきなのだ。デポジット目当てに誰かが拾ってくれるので、散乱ごみになりにくい。
一見環境系の団体の人が、「日本ではデポジット制度は向かない」などと言い切るのが、全く理解できない。
もしかしたら、飲料メーカーからお金をもらってるの？と疑ってしまう。
リサイクルの善し悪しなどはまた別の話だ。使い捨てプラスチックはそもそも禁止したらよいと思うが、すぐに禁止できないのならば、せめてデポジット制度で回収しなければ汚染は止まらない。
＜関連記事＞
韓国で塩の価格が高騰しているそうだ。
東京電力福島第１原発の処理水の放出開始前に、塩を買っておこうという人が多いため個人客の注文数が急増。その影響で品薄になり、20%も値段が上がったとのこと。
https://www.tokyo-np.co.jp/article/256891
なるほど。魚の買いだめはさすがにできないし、塩はまだあるので、せめて乾燥わかめなどは我が家でも買っておうか、などとつい思ってしまった。
汚染水の放出は避けられない選択ではないはずだ。日本政府は、あまりにも安易に考えすぎているのではないか。
核のゴミ捨て場もなく、汚染水もこのような状態なのに、日本は原発推進に舵を切った。
今度は対馬を核のゴミ捨て場にしようと狙っているようだ。
https://www.tokyo-np.co.jp/article/252197
原発のリスクに目を背け、推進の旗を掲げたまま、あちこちを放射性物質で汚すのは本当にやめてほしい。
岸田さんとそのお仲間の方々は、子孫に美田を残す代わりに、放射能とプラごみで汚れた地球を残すつもりなのだろうか。
日本経済新聞（2023.6.13）によると、相模原市の中山間地である津久井地区で、「廃棄物の収集運搬をデジタル技術によって効率化する実証実験を始める」そうだ。
具体的に何をどうするのかわからないが、世帯数の少ないエリアでごみ収集車が走るルートなどのデータを分析し、効率的に回収できるようにするのだとか。
具体的なことが全くわからなかったので少し調べたところ、小田急電鉄が山林の不法投棄の取り締まりも兼ねて、効率化によるCO2削減効果などを検証するようだ。
実証実験の期間は６月19日から来年３月末まで。
広島県が県内７カ所の水域のマイクロプラスチックを調査した。
テレビ新広島↓
https://news.yahoo.co.jp/articles/1d8927c39c42e359dd7b5985b9bb06c8ad739ec2
川が３カ所、海も３カ所、下水処理場１カ所だ。
下水処理場のどこかは説明がないのでよくわからなかったが、７箇所中一番マイクロプラスチックの密度が高かったのは、黒瀬川で１立方メートル当たり２．５４個とのこと。
0.3mm以上５㎜以下を調査したようで、今後は0.3㎜未満のものも広島大学と一緒に調べたいそうだ。
0.3㎜未満のものを調べるのも興味深い。案外今回とは違った結果が出るかもしれない。だがそれよりも、県にとっては担当課長もいっていたようにプラスチックの「使用量削減が大事」だ。今後どのように県民がプラスチック使用量を減らすために県として対策していくのか、売り手側への指導も含め、むしろこちらに注目したい。
広島県の海域といえば、カキパイプなどカキの養殖関連のプラスチックごみの多いことが予想される。
それらはまだ５㎜以下でなかったため、カウントされなかったのだろうが、このあたりのことを県としてどう対策しているのか、気になって少し検索してみた。
昨年、県民からの質問に対し、下記のように回答している。
https://www.pref.hiroshima.lg.jp/site/kenseiiken/2022-05.html#b
「本県では、まずは、かき養殖業界の自浄努力での解決を目指し、生産者団体の指導の下、令和元年９月に、県内全てのかき生産者が養殖資材の流出防止計画を立て、流出防止対策を強化しています。計画策定から２年半が経過しましたが、本県が行った海岸漂着物実態調査では、計画策定前の平成30年には、かき養殖資材は45.8トン漂着していると推定されていましたが、令和２年には27.1トンとなり、約４割減少しました。（以下省略）」
業界の努力だけでは４割が限界だろう。県として今後どう対策するのか、こちらも注視したい。
今年のブループラネット賞にマイクロプラスチック研究者が選ばれた。
「マイクロプラスチックが世界の海を広く汚染していることを明らかにした英プリマス大のリチャード・トンプソン教授（５９）と、マイクロプラスチック研究者の英エクセター大のタマラ・ギャロウェイ名誉教授（６０）、同大のペネロープ・リンデキュー栄誉教授（５１）だ。
https://www.topics.or.jp/articles/-/906289
他に、気候変動などに起因する大規模災害データベースを創設したベルギーのルーバン・カトリック大のデバラティ・グハ・サピール教授（６９）が選ばれたという。
しかし、マイクロプラスチックという言葉ができるだいぶ前から、日本でも微小プラスチックが海を汚染していることを指摘し、警鐘を鳴らしていた人がいる。
北海道大学名誉教授の小城春男先生だ。
このままでは手遅れになる、なんとかしなければ、と環境省の審議会（委員会？）でもよく発言していた。
早すぎる指摘で理解されなかったのか、それとも？？
よくわからないが、何となく残念だ。
飲料メーカーが全国各地の自治体のペットボトルを買いあさっている。６月９日、アサヒ飲料と墨田区、ペットリファインテクノロジーの3者が協定を結んだ（日本経済新聞）。
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC095JF0Z00C23A6000000/#:~:text=アサヒ飲料などを傘下,資源として再利用する%E3%80%82
2024年4月から墨田区が回収する年間1200トンのペットボトルを引き取り、再びペットボトルの資源として再利用するそうだ。
１年契約で、１年ごとに更新される。
ペットリファインテクノロジーは川崎でケミカルリサイクルでペットボトルの再生樹脂を作っている会社だ。親会社は日本環境設計（以前の社名）。確か今の社名はJEPLANか（前の名前の方が覚えやすかった）。
メーカーが引き取るということは自治体にとって、容器包装リサイクル協会のようにうるさいことを言われずに済む。容リ協会はラベルを剥がせだの何だのと、うるさい限りだ。しかも入札でないから、決まった金額で買い取ってもらえるという利点もある。
メーカーにとってはもっと大きな利点がある。きれいなペットボトルが安定的に入手できるのだ。
しかし、何か変だ。本来ペットボトルのようなものは、世界では「拡大生産者責任」が当たり前だ。回収からメーカーが自力でするか、自治体に依頼するならば、回収費用を全額自治体に払うべきものだ。
墨田区の場合、回収費用はほぼ税金負担で、容リ協会よりも少し高めの金額で、集めたペットボトルを買い取ってもらっているだけのはず。
飲料メーカーが使用済みペットボトルを欲しがるようになったのは、ボトルtoボトルが奨励され始めてからだ。その機運はプラ新法で加速している。
ようやく自治体にとり、タダでペットボトルを回収しなくて済む好機が訪れたのだ。
こんな協定などで妥協せず、今こそ「拡大生産者責任」のもと「メーカーは回収費用を全額負担せよ」と声を大にして叫んでほしい。
わずかな金額で妥協せず、自治体にはもっと大志を抱いてほしい。それが、ペットボトルなどの処理困難な使い捨てプラスチック製品が登場して以来の悲願だったはずだ。