旧「環境にやさしい暮らしを考える」のブログです。持続可能な暮らしに関連するニュースや、気になった環境情報を紹介します。専門は環境経済学です。
使用中に型崩れしない紙製スプーンが登場した。山形市の金属加工会社の新商品だそうだ。
https://news.yahoo.co.jp/articles/98acd1289082199491d7d9063c06990438ab0a39
自分で組み立てるため、平らなまま保管できるのがよい。保管場所を取らないので、災害時の備蓄用にも便利そうだ。
でも、水分を含まないなら、何か使っていそうな気がするが・・。
プラスチックでラミネートされていたり、撥水加工されていたりしないならば、とても良い製品だと思うが、どうなのだろうか？
「環境にやさしい紙」を使ったと書かれているが、どんな風に環境にやさしいのか説明がないのでわからない。
昨年末に発表された卵にマイクロプラスチック研究の論文を見て驚いた。
「平均含有量は11.67±3.98粒子/卵」ということなので、卵１個当たり７個から16個くらいということのようだ。
結構多い。
しかも、球状が多かったそうなのでマイクロビーズのようだが、どうしてマイクロビーズが入るのだろう？
見つかったのは、50から100マイクロメートルのポリエチレンが多かった。
ニワトリのエサにわざと混ぜるようなサイズではない気がする。もし、偽の満腹感を与えるために混ぜるとしてら、もっと大きいサイズのプラスチックを混ぜそうだ。
卵黄の方が卵白よりもマイクロプラスチックの数が多く、調理後も大きな変化はなかったそうだ。
https://www.sciencedirect.com/science/article/abs/pii/S0308814622017332?via%3Dihub
バイオエタノールを使ってバイオマスプラスチックを作るため、日本企業はしのぎを削っているようだ。
日本経済新聞（2023.6.29）によると、旭化成はブラジル産のサトウキビの糖を発酵させてバイオエタノール量産を計画中。2027年にも商用化するそうだ。
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC040RI0U3A400C2000000/
また、住友化学は積水化学工業と組み、2025年度をめどにエチレンなどの製造を実用化する計画とのこと。
三菱ケミカルグループは豊田通商を通じ外部調達し、プロピレンなどを製造。2025年度にも製造・販売する。
王子ホールディングスは木質資源からの製造を検討している。
各社バイオエタノールをプラスチック原料に活用する考えだ。
「リサイクルの難しいプラ関連製品は焼却処分されることが多く、廃棄までのバイオマスプラスチックの工程全体でCO2排出量を減らせる。製造コストは検証を進める」とのことだが、リサイクルの難しいプラスチック製品は、最初から作るべきではない。
医療品などのような必需品は別として、もし使い捨てプラスチック製品などを念頭に置いているならば、バイオマスプラスチックなど不要だ。バイオエタノールの量産が、使い捨てプラスチックの言い訳や隠れ蓑に使われてはたまらない。
ある環境系の人が、「リユースびんなどのように価値のあるものをデポジット制で回収するのは良いが、ペットボトルや使い捨てカップのような価値のないものはデポジット制はムリ」などと発言するので耳を疑った。
真実とは真逆の発言だ。まったくデポジット制度を理解せず、批判のための批判のようだ。
価値のあるものならば、デポジット制度にしなくても落ちていれば誰かが拾うので、散乱ごみにはならない。そもそも、本当に価値があれば、誰もポイ捨てなどしない。
しかし、ペットボトルなどのような使い捨ての価値の低いものはポイ捨てされやすいし、落ちていても誰も拾わない。そういうものこそ、デポジット制度にすべきなのだ。デポジット目当てに誰かが拾ってくれるので、散乱ごみになりにくい。
一見環境系の団体の人が、「日本ではデポジット制度は向かない」などと言い切るのが、全く理解できない。
もしかしたら、飲料メーカーからお金をもらってるの？と疑ってしまう。
リサイクルの善し悪しなどはまた別の話だ。使い捨てプラスチックはそもそも禁止したらよいと思うが、すぐに禁止できないのならば、せめてデポジット制度で回収しなければ汚染は止まらない。
＜関連記事＞
広島県が県内７カ所の水域のマイクロプラスチックを調査した。
テレビ新広島↓
https://news.yahoo.co.jp/articles/1d8927c39c42e359dd7b5985b9bb06c8ad739ec2
川が３カ所、海も３カ所、下水処理場１カ所だ。
下水処理場のどこかは説明がないのでよくわからなかったが、７箇所中一番マイクロプラスチックの密度が高かったのは、黒瀬川で１立方メートル当たり２．５４個とのこと。
0.3mm以上５㎜以下を調査したようで、今後は0.3㎜未満のものも広島大学と一緒に調べたいそうだ。
0.3㎜未満のものを調べるのも興味深い。案外今回とは違った結果が出るかもしれない。だがそれよりも、県にとっては担当課長もいっていたようにプラスチックの「使用量削減が大事」だ。今後どのように県民がプラスチック使用量を減らすために県として対策していくのか、売り手側への指導も含め、むしろこちらに注目したい。
広島県の海域といえば、カキパイプなどカキの養殖関連のプラスチックごみの多いことが予想される。
それらはまだ５㎜以下でなかったため、カウントされなかったのだろうが、このあたりのことを県としてどう対策しているのか、気になって少し検索してみた。
昨年、県民からの質問に対し、下記のように回答している。
https://www.pref.hiroshima.lg.jp/site/kenseiiken/2022-05.html#b
「本県では、まずは、かき養殖業界の自浄努力での解決を目指し、生産者団体の指導の下、令和元年９月に、県内全てのかき生産者が養殖資材の流出防止計画を立て、流出防止対策を強化しています。計画策定から２年半が経過しましたが、本県が行った海岸漂着物実態調査では、計画策定前の平成30年には、かき養殖資材は45.8トン漂着していると推定されていましたが、令和２年には27.1トンとなり、約４割減少しました。（以下省略）」
業界の努力だけでは４割が限界だろう。県として今後どう対策するのか、こちらも注視したい。
今年のブループラネット賞にマイクロプラスチック研究者が選ばれた。
「マイクロプラスチックが世界の海を広く汚染していることを明らかにした英プリマス大のリチャード・トンプソン教授（５９）と、マイクロプラスチック研究者の英エクセター大のタマラ・ギャロウェイ名誉教授（６０）、同大のペネロープ・リンデキュー栄誉教授（５１）だ。
https://www.topics.or.jp/articles/-/906289
他に、気候変動などに起因する大規模災害データベースを創設したベルギーのルーバン・カトリック大のデバラティ・グハ・サピール教授（６９）が選ばれたという。
しかし、マイクロプラスチックという言葉ができるだいぶ前から、日本でも微小プラスチックが海を汚染していることを指摘し、警鐘を鳴らしていた人がいる。
北海道大学名誉教授の小城春男先生だ。
このままでは手遅れになる、なんとかしなければ、と環境省の審議会（委員会？）でもよく発言していた。
早すぎる指摘で理解されなかったのか、それとも？？
よくわからないが、何となく残念だ。
飲料メーカーが全国各地の自治体のペットボトルを買いあさっている。６月９日、アサヒ飲料と墨田区、ペットリファインテクノロジーの3者が協定を結んだ（日本経済新聞）。
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC095JF0Z00C23A6000000/#:~:text=アサヒ飲料などを傘下,資源として再利用する%E3%80%82
2024年4月から墨田区が回収する年間1200トンのペットボトルを引き取り、再びペットボトルの資源として再利用するそうだ。
１年契約で、１年ごとに更新される。
ペットリファインテクノロジーは川崎でケミカルリサイクルでペットボトルの再生樹脂を作っている会社だ。親会社は日本環境設計（以前の社名）。確か今の社名はJEPLANか（前の名前の方が覚えやすかった）。
メーカーが引き取るということは自治体にとって、容器包装リサイクル協会のようにうるさいことを言われずに済む。容リ協会はラベルを剥がせだの何だのと、うるさい限りだ。しかも入札でないから、決まった金額で買い取ってもらえるという利点もある。
メーカーにとってはもっと大きな利点がある。きれいなペットボトルが安定的に入手できるのだ。
しかし、何か変だ。本来ペットボトルのようなものは、世界では「拡大生産者責任」が当たり前だ。回収からメーカーが自力でするか、自治体に依頼するならば、回収費用を全額自治体に払うべきものだ。
墨田区の場合、回収費用はほぼ税金負担で、容リ協会よりも少し高めの金額で、集めたペットボトルを買い取ってもらっているだけのはず。
飲料メーカーが使用済みペットボトルを欲しがるようになったのは、ボトルtoボトルが奨励され始めてからだ。その機運はプラ新法で加速している。
ようやく自治体にとり、タダでペットボトルを回収しなくて済む好機が訪れたのだ。
こんな協定などで妥協せず、今こそ「拡大生産者責任」のもと「メーカーは回収費用を全額負担せよ」と声を大にして叫んでほしい。
わずかな金額で妥協せず、自治体にはもっと大志を抱いてほしい。それが、ペットボトルなどの処理困難な使い捨てプラスチック製品が登場して以来の悲願だったはずだ。
カリフォルニア州では、PFAS含有人工芝を禁止する法案が委員会を通過した。あとは上院で可決され、知事がサインしたら、2025年から製造、流通、販売ができなくなる↓
アメリカでは他にも多くの州で、PFAS含有製品の禁止が法制化されそうだ↓
＜関連記事＞
世界各地のトイレットペーパーを調べたところ、すべてのトイレットペーパーからPFASが検出されたそうだ。
https://www.theguardian.com/environment/2023/mar/13/toxic-forever-chemicals-pfas-toilet-paper
フロリダ大学の研究者らは、北米、西ヨーロッパ、アフリカ、中米、南米の21の主要なトイレットペーパーブランドを集め、調べたところ見つかった。
紙パルプが機械に付着するのを防ぐため、製造プロセスでPFASを使用していることを示唆しているそうだ。
つまり、PFASは製造工程で潤滑剤として使用され、その一部がトイレットペーパーに残っているということらしい。
意図的に添加されたわけではないから、PFAS濃度は低いそうだが、トイレットペーパーは多くの国で毎日大量に使用される。下水処理施設から川に流される水や、下水汚泥も汚染されていないか心配になる。おそらく汚染は避けられない。
この研究では6種類のPFAS化合物を検出した。このうち、6:2 diPAPが最高レベルだった。
この化合物はまだしっかりと研究されていないそうだが、精巣機能障害に関連するといわれている。お尻を拭く度にPFASが肌や粘膜に触れるとしたら、恐ろしい。
バージンパルプのトイレットペーパーからだけではなく、再生紙も似たようなものだったという。
また、この研究は、6:2 diPAPが環境中で非常に有毒な化合物であるPFOAに変わる可能性があることを発見したそうだ。つまり、6:2 diPAPはPFOAの前駆体ということか。
多くの製紙メーカーは気付かずにPFASを使っているようだ。「これを使うと装置を早くスムーズに動かせるよ」と言われ、機械メーカーから機械とセットで買っているのかもしれない。
人工芝のようなプラスチック製品も同様だが、紙製品も大量生産するためには、機械にパルプがくっつきにくくなるPFASのような潤滑剤が必要だということだ。
それにしても、PFASは泡消火剤や繊維、プラスチック製品、化粧品、容器などに使われるものだと思っていたが、まさかトイレットペーパーからも検出されるとは。これがもし、英紙ガーディアンの記事でなければ信じないところだ。
プラスチックに病原菌やウイルスが付着し、遠方まで運ばれることがわかっている。
人畜共通の感染病を引き起こすトキソプラズマ原虫もその1つで、プラスチックの上で長く生き延び、陸から海に流出した後もプラスチックを舟にして遠くまで運ばれる。
https://mainichi.jp/premier/health/articles/20220518/med/00m/070/003000d
結果として、海の生き物に感染するが、通常感染した生物がすぐに死ぬことはなかった。しかし、強毒性の株が表れ、カリフォルニアラッコを数週間で死に至らしたそうだ。
https://natgeo.nikkeibp.co.jp/atcl/news/23/060200277/?n_cid=nbpnng_mled_html&xadid=10005
この強毒性の株はこれまで野生の豚で一度感染が確認されたが、水生生物で確認されたのは初めてだというが、今後増殖し、他にも被害を広げそうだ。
もし、人間にも感染するとどうなるかだが、これまでのトキソプラズマならば妊婦以外は目立った症状はないが、危機意識が欠如し、交通事故に遭いやすくなることがわかっている。
https://natgeo.nikkeibp.co.jp/nng/article/news/14/7449/
恐怖心が鈍くなるため、交通事故に遭う確率が2倍になるということだ。
また、これよると、免疫細胞を乗っ取ることで、統合失調症などの精神疾患にも関連している。
トキソプラズマ原虫はプラスチック登場前からいただろうが、プラスチックが蔓延したせいで生息域を伸ばし、強毒性になることを助けているようだ。
プラスチック汚染の影響は目に見えないところにまで広がっている。本当に怖い。