妊娠中のカフェインは要注意

2002年から2008年の間にノルウェーの5万1000人の女性とその子どもを追跡調査した結果、妊娠中にカフェインを多く摂取した人の子どもほど、幼児期に過体重になる傾向があったとのこと。
ノルウェー公衆衛生研究所の研究者は、「妊婦がカフェインを遮断することは望ましいかもしれない」と述べている。

NHSは現在、流産や胎児の成長を阻害するリスクを避けるため、カフェインの摂取量を1日200mg未満に抑えるようにと勧告している。
今回の結果は、その勧告の裏付けとなる証拠を追加するものであるそうだ。

カフェインは、コーヒー1杯に140mg、インスタントコーヒーには100mg、紅茶には75mg、チョコレートは50gのミルクチョコレートに約10mg程度入っているとのこと。

<出所>

THE TIMES(2018.4.24)A  coffee a day can harm unborn children, researchers claim;

https://www.thetimes.co.uk/edition/news/one-cup-of-coffee-can-harm-unborn-children-say-researchers-qlpwthhbd?utm_source=newsletter&utm_campaign=newsletter_101&utm_medium=email&utm_content=101_Mailing%20Name%20(96)%20(1)&CMP=TNLEmail_118918_3204010_101

リユースびん物語

びん再使用ネットワークの作った動画「リユースびん物語」が公開されている。内容は「日常に追われる3人の若い女性が、ふとしたきっかけでリユースびんに出会い、小さな変化が生まれた」というもの。

牛乳びんも登場し「時代による評価の変化」を痛感した。

日本包装学会誌Vol.26(2017)によると、牛乳びんを紙パックに切り替える方針を打ち出したのは農林省だ。1969年、農林省は人件費、輸送費の高騰、衛生面の問題から、「牛乳容器のワンウェイ化」の方針を打ち出したそうである。1970年には学校給食の補助対象を200mLとした。紙パックが採用され、さらには充填機の関税免除が決定し、1977年にパック牛乳の販売量はびん牛乳を追い越した、とのこと。

つまり日本政府の政策により、ワンウェイ容器が奨励された結果、リユースびん(リターナブルびん)が廃れ、紙パックが普及したのである。

近年は3Rのかけ声とともに、リユースはリサイクルより優先する、と法律にも明記されている。しかし、本気でそうすべきだと思っているのかは疑わしい。同じ価格ならば、返さなくてよい容器のほうが面倒がないから買いたいと思うのが普通の人の感覚だ。

リユースびんを本気で推奨するならば、ワンウェイ容器もリユースびん同様に返却することを消費者に求めるべきだろう。例えば、ワンウェイ容器をデポジット制度の対象とし、返却させるのがよい。また、ワンウェイ容器に課税し、リユースびんと価格差をもうけるべきだ。そうでなければ、リユースびんはやがて「マニア」だけのものになるのではないか。

進む水道民営化 儲かるのは誰?

安全で安いのが当たり前だと思っていた水道水が、今後変わるかもしれない。
麻生副大臣が熱心に進める水道民営化。そのための水道法改正案が、3月9日付けで再上程され、現国会で審議されている。

改正案の目玉は、「民間事業者に水道施設の運営権を譲渡できるようにする」「都道府県がリーダーシップをとって市町村水道の広域化を推進する」の2点である。

世界では一度民営化した水道を買い戻し、再び公営化する動きも広がる中(例えば、パリ、ベルリンなど)、なぜ日本が今さら民営化しなければならないのか。

民営化によりコストが削減でき、老朽化した設備を安価で更新できる、広域化により規模のメリットが生まれる、などの利点があるというが、民間だからこそ発生するコストもあるし、広域化は民営化を前提とした発想だろう。これまで小規模だからこそうまくいっていた地域が巻き込まれる可能性がある。

浜松市は水道法が改正され次第、民営化する計画であると聞く。
民営化で水質が低下した挙げ句、価格が急騰した例が世界各地にある。だからといって、市民は水道会社を変更することはできない。
浜松市の水道は大丈夫なのだろうか?

ビッグイシュー・オンライン(2017.3.27)「民営化から再公営化へ。パリ、市民参加で45億円のコスト削減、ウェールズ、非営利法人による運営」↓

http://blogos.com/article/215462/?p=1

水源連ニュース(2018.3.15)

水道法改正案の再上程

奄美大島に大型クルーズ船の寄港地必要?

日本に残された数少ない秘境の1つに、奄美大島を挙げる人は少なくないだろう。

国土交通省は、その奄美大島を大型クルーズ船の寄港地に選定し、開発しようとしている。

大型クルーズ船には乗客だけでも約5000人が乗る。その人々は奄美大島に一泊し、また次の停泊地へと去って行く。

港建設により、サンゴ礁などの貴重な資源はどうなるのだろうか?また、大勢の人たちが一気に押しかけることで、アマミノクロウサギやアマミトゲネズミ、ルリカケスなどの稀少な固有生物に影響はないのだろうか?

地元では誘致を進める意見もあるが、反対の声もあがり署名運動が展開されている。

署名(Change. org)↓

https://www.change.org/p/奄美大島-西古見集落の素晴らしい自然を残すため-約5000人を乗せた大型クルーズ船の寄港地誘致をやめてもらいたい

南海日日新聞(2018.2.10)「「規模」問題視、署名活動へ」↓

http://www.nankainn.com/local/「規模」問題視、署名活動へ-%E3%80%80クルーズ船寄港地

南海日日新聞(2018.2.23)「観光協会要望取り下げへ 大型クルーズ船誘致計画」

http://www.nankainn.com/gvmnt-admin/観光協会要望取り下げへ=大型クルーズ船誘致計

スコットランドでも海岸浸食が問題に

国土面積の割に海岸線の長い日本では、海岸浸食が大きな問題になっているが、スコットランドでも問題になっているようだ。

スコットランドの海岸に近い3000以上の家屋と100マイル以上の道路と鉄道は、数十年以内に失われる可能性がある。グラスゴー大学の研究者は、海岸侵蝕により40億ポンド以上のインフラが損なわれる可能性があると予測したという。

日本でも一時期、海岸浸食が大きなニュースになったが(例えば讀賣新聞2016.9.11)、最近は飽きたのかあまり話題の上らなくなった。しかし、浸食が止まったはずはなく、また対策も一部地域にとどまっている。

THE TIMES: Scots homes and roads at risk from rising sea;

https://www.thetimes.co.uk/edition/scotland/scots-homes-and-roads-at-risk-from-rising-sea-m02brmd3d

讀賣新聞「九十九里浜消失の危機」

http://www.yomiuri.co.jp/local/chiba/feature/CO025631/20160912-OYTAT50006.html

簡単レシピを提供:仙台市のモッタイナイキッチンと京都府の食べきりクッキング

食品ロスを減らすため、各地でさまざまな取組が行われている。

仙台市は、アレマキャンペーンや『月刊紙袋』などの取組でごみ分野でグンを抜く。その仙台市の食品ロスの取組「モッタイナイキッチン」のレシピも簡単で実にいい。

例えば、おからのヨーグルトサラダなどは、本来手間のかかるおから料理をおいしい手抜き料理に仕立てている。

また、京都府の「食べきりクッキング」も若い人の感性光るレシピを提供している。

京都府民大学ウェブサイトの「調理力講座」のページから作り方を動画で見ることができる。残った鍋で作る「あんかけかた焼きそば」などは、簡単で面白い。

モッタイナイキッチン↓

https://www.mottainai-kitchen.com/recipe/latest.html

食べきりクッキング↓

http://www.kyoto-fumindaigaku.jp/kouza/kouza_02.php

甘味料トレハロースが感染症を増加

人工甘味料「トレハロース」が感染症の患者急増を引き起こしている可能性があるという研究が発表されている。

「致死性の感染症の急増が実は・・・」↓

https://gigazine.net/news/20180112-plague-trehalose/

トレハロースはコンビニなどの食品に必ずといっていいほど入っている一般的な食品添加物である。これまでは、亜硝酸ナトリウムなど特に危険な添加物には気をつけていた人でも、トレハロースはノーチェックだった人が多いのではなかろうか。

トレハロースは人工甘味料というほどの甘さはなく、でんぷんの老化を防いだり、冷凍食品の風味変質を抑制するとのことである。

「人工甘味料と間違いやすい?トレハロースとは」↓

https://food-drink.pintoru.com/artificial-sweetener/trehalose/