ペットボトルはキャップとラベルを外さずに回収する方がよい

先日、栃木県内の景勝地を訪れたところ、意味不明の看板「ペットボトルはラベルとキャップをはずして燃えるゴミ箱へ!!」があった(写真)。

ペットボトルをごみ箱へ捨てろといっているように読み取れるが、おそらく、ペットボトルのキャップと外側のラベル(プラスチックフィルム)をごみ箱へ捨てろといっているのだろう。

他の人たちはどのように解釈しているのか?と辺りを見回したが、近くにごみ箱らしきものも、ペットボトル回収ボックスも見当たらないため、わからなかった。

夏になったら、ペットボトル回収箱とごみ箱が置かれ、観光客はおのおの分別して捨てるようになるのかもしれない。しかし、この大自然の中の風の強い場所で、ごみ箱に捨てたつもりのラベルが飛んでいかないか、ごみ箱からこぼれたキャップが散乱しないか、と気になった。

海外ではペットボトルをそのまま回収するのが一般的だ。

キャップを取る人もいるが、ラベルを剥がす人などはみたことがない。そもそも、デポジット制度でペットボトルを回収している国では、ラベルを剥がせばデポジット制度対象のペットボトルを購入したという証拠がなくなるため、支払ったデポジット(保証金)は戻らない。ラベル剥がしは厳禁なのだ。

日本では、容器包装リサイクル法上の品質基準が最近厳しくなったため、ペットボトルのラベルを剥がさないとランクの評価に影響が出るようになった。そのため、千葉市や奈良市など、それまでペットボトルを正しく分別するなどの理由で、ラベルを剥がさなくてよいと市民を指導していた自治体も、ラベルを剥がすようにと指導が変わった。容器包装リサイクル法では、油脂等の付いたペットボトルは回収対象の「PETボトル」ではないため、例えばノンオイルの青じそドレッシングはペットボトルとして回収されるが、フレンチドレッシングなどの入ったペットボトルは回収対象ではない。そのようなこともあり、自治体の中間処理施設でペットボトルを正しく選別しようと思うと、ラベルのPETマークが頼りであり、ラベルを剥がされてしまうと迷うものもある。このため、これまではラベルを剥がさないでほしいという自治体も存在したのだ。

容器包装リサイクル協会の品質基準を厳しくして、ラベル剥がしを住民に強要するようになった理由は、回収される廃ペットボトルの品質を向上させるためだと聞く。しかし、制度上ラベルを剥がさずに回収している台湾でも(注:台湾はデポジット制度ではない)、B to B(食品用ペットボトルから食品用ペットボトルへ)の高度リサイクルに対応する品質の原料を廃ペットボトルから生産している。

日本は住民にラベルやキャップを取らせ、その結果おそらく焼却ごみを増やしている可能性があるのではないか。その理由は以下である。

プラスチック製容器包装を分別回収している自治体ではラベルやキャップはリサイクルされるが、分別回収していない自治体ではそれらは可燃ごみになる。しかし、ペットボトルがそのまま分別回収されていれば、リサイクル工場でPET、PP、PE等機械的に選別され、ペットボトルはもちろんラベルもキャップもそれぞれリサイクルされる可能性が高い。

また、それらを別々に回収することで散乱リスクも高まる可能性がある。とりわけ、この写真のような屋外回収のケースでは、ラベルやキャップをペットボトルから外させることは、散乱の危険性を大きく高めるため、すべきではない。

キャップが落ちるペットボトルを禁止 カリフォルニアで検討

アメリカ・カリフォルニア州で、プラスチック製キャップがペットボトルから外れてしまうタイプのペットボトルを禁止する法案が検討されている。

この法案が通ると、これまでのような本体から離れるタイプのプラスチック製キャップ付きペットボトルはカリフォルニア州で販売できなくなるため、外れないタイプのペットボトルが米国のスタンダードになる可能性がある。

飲料容器をデポジット制度で回収しているカリフォルニア州では、キャップはデポジット制度の対象ではないため、第3位の散乱ごみである。

日本の場合、飲料ペットボトルのキャップは荒川で第8位の散乱ごみだ。日本はデポジット制度を導入していないため、散乱ごみの1位はペットボトル、5位は飲料缶、6位は飲料びんであり、キャップの順位はカリフォルニア州よりも低い(『NPO法人 荒川クリーンエイド・フォーラム 2017報告集』より)。

かつて、アメリカの複数の州で、飲料缶から外れるプルタブが禁止になった。その後、日本でも飲料缶のプルタブは外れないタイプに変わった。

カリフォルニア州の法案が無事通過するならば、日本のペットボトルもキャップが外れないタイプに変わる可能性が高い。キャップが生物に被害をもたらす海ごみとして問題になっている昨今、日本でも、JR東日本ウォータービジネスで販売しているような、キャップの落ちないペットボトルが一般的になってほしいものだ。

(もちろん、ペットボトルを買うよりも、マイボトルを持参するほうがよいことはいうまでもないし、駅や公共施設には自動販売機を置くより、給水器を設置すべきであることは大前提である。)

またカリフォルニア州では、プラスチック製ストローの規制も検討されている。

 

<参考>

CNBC(2018.3.7):California look to ban removable plastic bottle caps, restrict plastic straws;

https://www.cnbc.com/2018/03/07/california-targets-removable-plastic-bottle-caps-plastic-straws.html

オリンピック金メダリストもペットボトルのデポジット制度を支持

昨年9月、スコットランドの首相が飲料容器のデポジット制度を導入すると宣言した。これを受け、英国全体でも制度導入を検討すると表明していたマイケル・ゴーブ環境相に、ウォータースポーツ団体とオリンピックの金メダリスト4人らが、海洋環境を保護するため、デポジット制度を要求した。

ゴーブ環境相へのデポジット制度要求署名に加わった英国のヨット選手Sir Ben Ainslie(ベン エインズリー) は、シドニー五輪、アテネ五輪、北京五輪、そしてロンドン五輪でも金メダルを獲得している英国の国民的スターで、サーの称号も授与されている。

 

<出所>

Mail Online(2018.3.16)‘The time for action is now’: Olympic sailing star Sir Ben Ainslie backs calls plastic bottle deposit and return scheme;

http://www.dailymail.co.uk/news/article-5461959/Olympic-gold-medallist-Sir-Ben-Ainslie-backs-plastic-bottle-scheme.html#ixzz59Bqt9dEP 

マイクロプラスチック問題

今日の参議院予算委員会で公明党の横山議員がマイクロプラスチック問題について質問をしていた。

横山議員は、新潟県佐渡市と長崎県五島市奈留島の海岸のごみ風景のパネルをかざし、対策について質問した。

国際的な取組などに関しては安倍首相が「中国や韓国など近隣国との連携を強化し、発生抑制に向けた国際的な取組を力強く進める」などと回答。

また、国内の取組については、中川雅治環境大臣が「内陸の地方自治体が一体となった発生抑制対策が重要。このため、地方自治体や河川等の管理者、民間団体の関係者が幅広く連携したごみの発生抑制対策をモデル事業として実施したい」などと回答した。

近隣諸国とどのように連携するつもりか、また、どのようなモデル事業なのか、具体的な回答はなかったが、回を重ねればもう少し踏み込んだ質疑応答ができるはず、と今後に期待したい。

横山議員は「公明党海ごみ対策推進委員会事務局長」とのことだが、他の党にもそのような委員会があるのだろうか?あまり聞いたことがないけれど、あればよいと思う。

下記サイトにインドネシア バリの海で、ごみの中をダイバーが泳ぐ映像がある。魚や藻よりもプラスチックごみが多い↓

https://blog.goo.ne.jp/wa8823/e/edf1cf44957e919c4b9c2c1dd2682ac7

2016年度の環境省の漂着ごみの調査でも、日本の海岸12地点と海上8地点から採取されたマイクロプラスチックから、PCBが相当量検出されている。

国際的にも、また国内においても、海に流出させない対策は当然として、使い捨てのものは早急に規制すべきだろう。少なくとも屋外ではプラスチック製を禁止するか、またはデポジット(保証金)を付けて販売し、容器返却時に返金するなど、確実に回収する対策をとってほしい。

日経新聞(2018.2.22)にでさえも、「世界的に規制する動きも始まっていて、日本も法改正などでプラごみの削減を急ぐとともに、大発生源の中国やインドネシアへ使用削減を働きかける必要がある。」という文言が掲載されている。

日経新聞(2018.2.22電子版)「有害物質を濃縮 微小プラスチック、海洋汚染の要因に」↓

https://www.nikkei.com/article/DGXMZO27248650S8A220C1TJN000/

全国各地では、海ごみや川ごみの講演会が多数行われている。

例えば奈良市では下記の講座を行っている。↓

—–

「海と川ごみから考える、私たちのくらし」

講師:原田禎夫氏(大阪商業大学准教授、NPO法人プロジェクト保津川代表理事)
開演10:00~(受付9:30~)
場所:奈良市立中部公民館
4階 第4講座室
(奈良市上三条町23-4)
定員:50人
申込方法:平成30年3月5日(月)までに下記に
氏名、電話番号をお伝えのうえ、お申し込みください。
◆お申込み・お問合せ先
奈良市環境政策課 電話 0742-34-4591
——

 

世界初 オランダに脱プラスチック包装の陳列棚のある店がオープン

オランダ アムステルダムに世界初のプラスチック フリー包装の陳列棚のある店がオープンしたそうだ。オランダのスーパーマーケットEkoplazaが、環境キャンペーン団体Plastic planetの協力のもと誕生した店である。

Ekoplazaは年末までに74店舗に拡大する予定とのこと。

また台湾には、竹製ストローなどプラスチックの代替品を集めて販売している店があるそうだ。プラスチックの代替品ならば、日本にも数多くあるので、それらを集めて販売するのは難しくなさそうだ。

しかし、残念ながら日本では、「プラスチックを完全になくすのはムリ」という意識が根強く、自らプラスチックフリー商品を求めようという人は、環境団体メンバーでさえ少ない。

中庸の美徳?なのかもしれないが、その意識が日本の環境行政の進展を阻害していることは確かである。

プラスチックごみによる海洋汚染も、農薬や柔軟剤等化学物質による水や大気の汚染も、脱原発や気候変動と同様、直接自分や家族の身体にも被害をもたらす可能性のある問題だということを認識し、対応すべきであろう。

人が何人か死ぬまで何の対応もできないようでは、あまりにも情けない。

 

<オランダについての出典>

The Guardian(2018.2.28)First plastic-free aisle is an example for other supermarkets to follow

https://www.theguardian.com/environment/2018/feb/28/first-plastic-free-aisle-is-an-example-for-other-supermarkets-to-follow

<当ブログの関連記事>

北京にばら売りの店がオープン↓

北京にばら売りの店がオープン

スターバックスがロンドンで使い捨てカップの有料化実験

スターバックスは、英国のコーヒーショップで初めて使い捨てカップを有料化する。

ロンドン市内の35店舗(シティとウェストエンド含む)で、使い捨てカップを5ペンスで提供する実験を3ヶ月間行うそうだ。

この実験は環境ボランティア団体Hubbubと一緒に行い、有料分のカップ代金はHubbubに寄付され、同団体は研究資金として使用する。

英国の使い捨てカップ(厚紙にポリエチレンライナーを付着させたカップ)は通常のシステムではリサイクルできないため、リサイクル率は0.25%とのことで、毎日50万個が散乱しているといわれている。

いくつかのコーヒーショップでは、自分のカップを持参すると割引きしてくれるが、利用者は1〜2%と低率である。しかし、レジ袋を有料化した最初の1年間で、83%以上のレジ袋が削減されたということは、消費者は割引きよりも有料化に対しより敏感に反応することを示している。

スターバックスでも20年間、タンブラー持参者への割引きを実施していたが、利用者は顧客の1.8%のみであることから、今回の有料化実験に踏み切ったようである。

ちなみに、日本のスターバックスでも、タンブラー割引きをしている。スタバのタンブラー以外のマイボトルでもOKで、持参してコーヒーを買うと20円の割引きになる。

 

<主な出典>

The Guardian(2018.2.26):  Starbucks trials 5p takeaway cup charge in attempt to cut waste;

https://www.theguardian.com/business/2018/feb/26/starbucks-5p-takeaway-cup-charge-london?utm_source=Sailthru&utm_medium=email&utm_campaign=Issue:%202018-02-26%20Waste%20Dive%20Newsletter%20%5Bissue:14205%5D&utm_term=Waste%20Dive

北大阪の10市町がレジ袋有料化協定を締結

2018年2月18日、北摂地区7市3町(豊中市、池田市、吹田市、高槻市、茨木市、箕面市、摂津市、島本町、豊能町、能勢町)は、北摂地区に店舗のある9事業者(114店舗)とレジ袋無料配布中止を定めた協定を締結した。

同年6月1日からレジ袋を有料化するとのこと。

協定したスーパーの中に、(株)ライフコーポレーション(スーパー  ライフ)が入っていたので驚いた。

同社はこれまでほとんどレジ袋大幅削減(有料化)に取り組まず、京都市以外の自治体との有料化協定は断固拒絶していた。ライフが反対したため、協定の足並みが揃わず、協定を見送る結果となった自治体もあるほどだ。しかし、京都市のレジ袋有料化だけは、京都市が条例化したことと、市内の全スーパーが一斉ということで、ライフも参加した。

そのライフが、北大阪で有料化に動いたということは、もしかすると東京都のレジ袋有料化にも参加するかもしれない。同社が参加しない限り、都のレジ袋有料化協定は失敗し、レジ袋でさえ規制できない日本の現状を、オリンピック観戦のため海外から訪れた人に呆れられるだろうと考えていたので、これは朗報だ。

それにしても、今回有料化する北大阪の市町は人口規模で約180万人。

久々にビッグな有料化協定である。

日本もようやく海洋プラスチックごみ汚染を防止しようという意識が高まってきたのかもしれない。

 

部長ブログ@箕面市↓

https://blog.goo.ne.jp/butyoublog/e/5b928e98f115314b92e8d8a1af9e1ec3

箕面市報道資料(2018.2.5)↓

https://www.city.minoh.lg.jp/seibi/documents/houdousiryou_rejibukuromuryohaifutyuusi.pdf

毎日新聞(2018.2.11)「レジ袋削減へ有料化 北摂10市町と9事業者協定 6月1日から実施」↓

https://mainichi.jp/articles/20180211/ddl/k27/010/261000c

フィルター フィーダーは絶滅の可能性?!

「フィルター・フィーダー」と呼ばれる水中でプランクトンをろ過して食べるシロナガスクジラやジンベイザメなどは、プランクトンの代わりに多くのマイクロプラスチックを摂取している。

Marine Megafauna Foundationの研究者であるEliza Germanovによると、それらフィルター・フィーダーはマイクロプラスチックを取り込むことで、栄養を吸収する代わりに有害な化学物質を取り込む結果として、子孫を残すことができずに個体数をさらに減らす可能性があるとのこと。

多くの大型海洋生物は既に乱獲や汚染などの問題にさらされている。

さらにマイクロプラスチックのストレスが加わることで、いくつかの種が絶滅する可能性があるという。

<出典 >

The Guardian(2018.2.5): Whale and shark species at increasin risk from microplastic pollution – study;

https://www.theguardian.com/environment/2018/feb/05/whale-and-shark-species-at-increasing-risk-from-microplastic-pollution-study?CMP=Share_AndroidApp_Gmail

台湾も使い捨てプラスチック製品を2030年までに全面禁止

以前からスーパーやコンビニでレジ袋を有料化していた台湾で、使い捨てのレジ袋やプラスチック製(以下、プラ製)のストロー、食器、コップなどを2030年までに全面禁止する方針とのこと。まず2025年には追加料金支払いを義務化するそうだ。

2030年までの行程は以下の通り。

プラ製ストローの提供は、2019年に大手レストランチェーンで、2020年には全飲食店で提供が禁止になる。テイクアウト用のストローは2025年に有料化し、2030年には全面禁止する。

テイクアウト用飲料容器(紙製、ポリスチレン製を含む)は、現在のマイカップ割引き(2台湾元:7.4円に相当)を2020年には5元に引上げ、2025年には10元まで引上げる。2030年にはプラ製容器のみ全面禁止。

使い捨て食器は、現在は公共機関や学校で禁止されているが、2020年には全ての店内飲食で禁止、2025年にはプラ製を有料化、2030年には全面禁止。

プラ製レジ袋は現在14業種で有料化(無料提供禁止)されているが、業種を順次拡大し、2030年には屋台なども含め全面禁止。

<出典>

YSコンサルティング 経済ニュース「プラスチック使い捨て食器・容器、30年に全面禁止」↓

https://www.ys-consulting.com.tw/news/75569.html

AFP「台湾、使い捨てプラスチック製品を2030年までに全面禁止」↓

http://www.afpbb.com/articles/-/3163727

 

プラひもから紙ひもへ プラスチックを減らそう

海外では「脱使い捨てプラスチック」の流れが進行中だ。レジ袋や発泡スチロール製容器もなくす方向で政策が進んでいる。

しかし、日本ではいまだ「プラスチックは必ず必要」なもので、その便利さは変えがたいようだ。7割以上の市民が不要だというレジ袋でさえも、なかなか廃止できない。一部自治体のスーパーでの有料化がやっとである。

おかげで、スーパーのレジ袋は減少したが、野放し状態のコンビニのレジ袋使用量は増加傾向だ。

こんな日本だから、古紙回収への紙ひも使用はなかなか徹底しない。理由の1つは、古紙回収業者が回収効率が落ちるため嫌がるせいだが、もう1つは市民の無理解だ。頭から「使いにくい」「切れやすい」などと決めてかかる傾向がある。

もちろん、紙ひも利用には多少の慣れとテクニックが必要だ。そこで紙ひもを使用する際の注意点を記載したい。

1 ひもの引き出し方向は、紙ひものラベルの矢印通りに。逆向きに引っ張り出すと、使いにくくて大変になる。
2 ひもは内側から引き出す。外側のフィルムが最後まで絶対に破れないように、レジ袋などに入れて使うのが、最後まで使うコツ。
3 雨天時の古紙回収は要注意。
昔は古紙回収は雨天を避けたものだが、中国へ輸出されるようになってからは古紙の品質が落ちてもよくなったようで、ぬれても構わず回収に回る。行政回収では雨天中止はしにくいこと、また、集団回収でも近年は行政回収と同じような回収方法になったこと、などもその理由であると考えられる。しかし、紙ひも回収を続けているところは全国にあるので、工夫次第!なのだ。「便利さ」には必ず裏があるし、自然素材はたいてい便利ではない。「古紙問屋はプラスチックが入らない方が儲かるから紙ひもを進めるけれど、回収業者はギリギリのところでやっているから、そんな手間をかけたらコスト割れ(雨天時に荷台にホロをかけることや、古紙を運ぶ際に片手を束の底部分に添えること、もできないので)」と、先日ある回収業者の方にいわれた。もちろんその通りなのだろうと思うが、その手の事はトレイや弁当容器などすべての使い捨て製品にいえることだ。要は、仕組みの中に「脱プラスチック」を取り入れると決め、そのように動けば解決する問題ではないか。
4 縛る際、力まかせ引っ張ると切れる。ゆっくりじわじわと締めるのがコツ。また、縛るのに、力がいる、という人もいるが、プラスチックひものように緩まないので、慣れるとかえって縛りやすいという人も多い。
要するに、紙ひも使用はまず慣れることが大切で、ごみを減らしたい、特にプラスチック使用を減らしたい、と考える人にはぜひ白色紙ひも※を使って見てほしい。
紙ひもはそのまま製紙工場へ行ってまた紙に戻るが、プラひも(プラスチックごみ全般)は2017年末をもって、中国も「もうごみは要らない」と輸入禁止にしている。
※白色紙ひもは、新聞古紙でも段ボールでも雑誌でも束ねれば、そのまま工場へ運んでリサイクルできるが、茶色(無漂白)の紙ひもは新聞古紙とは同じ工場でリサイクルできないため。

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↑紙ひもは、必ず輪の内側の糸口を、ラベルに記載された矢印の方向へ引っ張るのがコツ。使用時にひもがよれるのは、引っ張る向きが間違っているため。また外側のフィルムは決して外さないこと。フィルムを外すと、束の形が崩れて最後まで使えない。