カテゴリー: 化学物質

今日の毎日新聞によると、抗菌薬を２歳までに服用した乳幼児は、ぜんそくやアトピー性皮膚炎など免疫異常によって起きるアレルギー疾患の発症リスクが、服用経験のない乳幼児に比べ、1.4〜1.72倍になるとの調査結果が、国立成育医療研究センターによりまとめられたそうだ。

風邪などに安易に抗菌薬を使うことにより、アトピー性皮膚炎などを発症することがあるとのこと。

そういえば以前から、東京医科歯科大名誉教授の藤田紘一郎氏は、腸にはさまざまな働きがあり、酵素やホルモンなども作っているとおっしゃっていた。
大人でも、腸内細菌を殺すことによって、うつ病や癌、アレルギー、肥満なども発症しやすくなるようだ。

抗菌薬は、家畜を早く太らせるため肉にも大量に使われていると聞く。抗菌グッズや抗菌石けん、医師から処方される抗菌薬などは注意すれば生活から遠ざけることができるが、肉を遠ざけるのは難しい。
たとえビジタリアンになったとしても、抗菌薬を食べさせられた家畜の糞が野菜に使われている限り、抗菌薬からは逃れられない。

社会全体で、安易な抗菌剤の使用をやめるしかない。

＜参考＞

毎日新聞（2018.5.2）「乳幼児は服用注意を　アレルギー発症率１．７倍」↓
https://mainichi.jp/articles/20180502/k00/00m/040/187000c?fm=mnm

ニュースポストセブン（2017.6.29）「除菌・抗菌グッズの流行でアレルギーの子供が増えたか」↓
https://www.news-postseven.com/archives/20170629_572391.html

毎日新聞（2017.4.20）「やせられない・・・それは抗菌薬が原因かも」↓

https://mainichi.jp/premier/health/articles/20170331/med/00m/010/008000c

EU（欧州連合）の「RoHS指令」が日本メーカーに大きな対応を迫っている。2019年7月から、フタル酸エステル類の４物質（DEHP、BBP、DBP、DIBP）が化学物質規制の対象として加わるためだ。

ソニー、キャノン、NEC、富士通など各社が対応に追われているという。規制値を超えている製品は、EU域内に輸出できなくなる。フタル酸エステル類が使われている製品は、パソコンやテレビなど機器内の配線や電源ケーブルなど数限りない。

しかし、技術的にもコスト的にも各社なんとかメドをつけつつあるようだ。問題は、末端のサプライヤーにまで目が届きにくく、勝手に材料や配合を変更してしまうことがあり、過去にもそれが原因で発火事故に繋がったとのこと。

目の届かない６〜７次サプライヤーがフタル酸エステルを使用しないことを担保できない限りは安心できないようだ。

フタル酸エステルは、かつて塩ビラップにも使用され「環境ホルモン」だと問題になった可塑剤である。現在、日本製のラップにはさすがにフタル酸エステルは含まれていないようだが、海外製のものからはいまだに検出されることがあるので安心できない。

しかし、EUがNO！ということでフタル酸エステルなど危険な化学物質を減らす技術が進歩するならば、EU規制は大歓迎だ。国内製品にも入れないでほしいが国内に規制がない限り、しばらくはEU向けのみの対策になってしまう可能性もある。

フタル酸エステル類はコードやホース、パッキンなどの部品にも使われている。これらは焼却されることも多いので、日本も早急な国内規制が必要だ。

＜EU「RoHS指令」についての出所＞

日本経済新聞（2018.4.13）「欧州発の化学物質規制、対応急務の電気・電子メーカー 新ＲｏＨＳ対策（上）（下）」↓

https://www.nikkei.com/article/DGXMZO28875420S8A400C1000000/

https://www.nikkei.com/article/DGXMZO28885220S8A400C1000000/

 

 

ネオニコ系農薬を使わない米作りをめざす大潟村の生産者たちは、コメの検査規格の見直しを求めている。

斑点米カメムシ類防除のための過剰なネオニコ系農薬使用をやめるため、大潟村議会は、その元凶となっている「着色粒規定」の廃止を盛り込んだ意見書を国に提出するよう求める請願を採択した。

毒性のない斑点米をなくすためにネオニコ系農薬を過剰に使用させる政策を一般の国民は誰も望んでいない。海外の多くの国でネオニコ系農薬の使用を禁止・規制する中、日本だけが規制を緩和していると聞く。

国は誰に忖度して、このような国民の「安全・安心」を犠牲にする政策を続けているのだろうか？

 

＜参考＞

有機農業ニュースクリップ（2018.3.17）「大潟村議会　着色粒規定の廃止を求める意見書」↓

http://organic-newsclip.info/log/2018/18030902-1.html

最近、ネオニコチノイド系農薬の講演会によく参加するようになった。

日本と韓国は、単位面積あたりの農薬使用率が世界でダントツに高く、自閉症や広汎性発達障害の有病率もダントツに高いという。

これは、ネオニコチノイド系農薬が関係している可能性があるそうだ。

昨日聞いた木村-黒田純子氏の講演によると、母マウスに経口投与で低用量のネオニコチノイド系アセタミプリドを胎児期から授乳期にかけて投与すると、雄の子マウスに不安行動、攻撃行動、性行動など異常行動が見られたとのことである。

子マウスの脳内からアセタミプリドが検出され、母胎から子マウスの脳に移行することも確認されたという。

ヒトでは自閉症、ADHDなどの発達障害は男子に多く、特定の行動に異常がみられるとのことで、ヒトの発達障害の一部はネオニコチノイド系農薬の影響である可能性があるそうだ。

また、中下裕子氏によると、有機リン系農薬と異なり、ネオニコチノイド系農薬は野菜や果物の中へ浸透しているため、洗っても落ちないし皮をむいても同じだとのこと。

EUはもちろんアメリカやカナダ、ブラジル、台湾など諸外国では既に使用が規制されている。韓国でも2014年に三種のネオニコチノイド系農薬の新規・変更登録を禁止した（中下裕子氏講演より）。

日本は規制どころか、基準が緩和されている。例えば、日本のイチゴのアセタミプリドの残留農薬基準値は、現在EUの600倍も高いとのこと。

農薬の在庫整理に日本の農業を利用しないでほしい。食べ物を金儲けの手段にすることは、自分の手で子どもや孫の首を絞めるようなものだ。

今すぐに規制を開始しなければ、アスベスト訴訟のように、農薬メーカーや農水省が被害者に訴えられる日がくることも考えられる。

海洋プラスチック汚染問題への取り組みでも、日本の動きはとりわけ鈍い。東京都は、レジ袋有料化すら難航している。

予防原則のない国に未来はないことを、政治家も事業者も省庁・自治体関係者も肝に銘じ、疑わしいと報告された化学物質や自然界への影響の大きい製品の使用はとりあえず中断し、調査する姿勢で臨んで欲しい。

なお、韓国のネオニコ系農薬規制については、下記サイトに詳細が記載されている。

有機農業ニュースクリップ（2014.3.15）「韓国：ネオニコ系の使用を一時停止へ　EUにならう」↓

http://organic-newsclip.info/log/2014/14030616-2.html

 

＜参考＞

「増加する自閉症〜原因は遺伝ではなく、環境にある」↓

農薬大国・日本の現実 ネオニコチノイド系農薬で、発達障害が急増する!? ～岩上安身による西尾正道氏、黒田洋一郎氏インタビュー

BBC NEWS JAPANによると、タンカー事故後、沈没した海域で、事故後も何日間にもわたり漁船の操業が続いていたとのこと。

東シナ海周辺の地域では、タンカーから流出した超軽質原油（コンデンセート）で海産物や海洋生物が汚染された可能性が指摘されていた。このため、現場から半径30海里の海域が立入禁止区域になっていたが、漁業活動は継続されていたようだ。

国連食糧農業機関は、流出事故の影響を受けた海産物が市場に出回っているかどうかについてのコメントは控えたとのことだが、見た目で汚染がわからなければ当然出回っているだろう。

一方、グリーンピースは奄美大島に漂着した油の状況を写真入りで報告している。油と一緒に海鳥の死骸やペットボトルも漂着している。

英国のサウサンプトン大と国立海洋学センターの研究グループによると、３月半ばには関東から東北沖まで拡大する怖れがあると予測されている（産経新聞2018.2.3）。

 

タンカー事故（その１）「３月には油が関東沖まで到達?!」

タンカー事故（その１）　３月には油が関東沖まで到達？！

BBC NEWS JAPAN（2018.2.23）「東シナ海のタンカー事故後も漁業活動 海産物汚染の怖れ」

http://www.bbc.com/japanese/43165466

グリーンピース「奄美大島に漂着した油を見てきました」↓

http://www.greenpeace.org/japan/ja/news/blog/staff/blog/61155/?utm_campaign=Others&utm_source=Supporter%20Service%20e-mail&utm_medium=email&utm_term=24022018_Amami-blog

産経新聞（2018.2.3）「沈没タンカーの油、東北沖まで拡大の恐れ」↓

http://www.sankei.com/affairs/news/180203/afr1802030019-n1.html

2018年1月6日に中国沖で発生したイラン企業所有の石油タンカー事故の影響が懸念される。

報道によると、タンカーは香港籍の貨物船と衝突し漂流した後、同月14日、奄美大島の西約300キロの日本の排他的経済水域内で大炎上し、沈没した。軽質原油10万トン超を積むタンカーの沈没は前例がなく、過去数十年間で「最悪」であるとする報道も散見する。

最近の日本の報道はオリンピック一色で、タンカー事故の続報は少なく現時点で油がどこまで拡散しているのか不明だが、1月10日時点で既に鹿児島県内10島と沖縄本島への漂着が確認されている。

グリーンピースによると、爆発と沈没は「重要な魚の産卵場で発生」した。また、別の保全団体の声明によると、この場所は多くの海洋哺乳類の移動経路にあたるという。

英国の国立海洋研究所は、３月には重油は関東沖に達するという拡散予測を公表している。

日本近海の魚介類をはじめとする海洋生態系はこれからどうなるのか。とても気になるが、影響に関する続報はまだない。（追記：続報は下記）

 

タンカー事故（その２）「海産物汚染の恐れ　漁業活動は継続」

タンカー事故（その２）　海産物汚染の怖れ　漁業活動は継続

毎日新聞（2018.2.10）↓

https://mainichi.jp/articles/20180210/ddm/041/040/132000c

朝日デジタル（2018.2.1）↓

https://digital.asahi.com/articles/ASL215G6SL21TLTB010.html

朝日デジタル（2018.2.11）

https://digital.asahi.com/articles/ASL2B5D0XL2BTLTB008.html

EXPRESS: Iran oil tanker causes worst spill in DECADES after ship carrying 1 MILLION barres sinks;

https://www.express.co.uk/news/world/905066/iran-oil-tanker-slick-spill-explosion-sinking-east-china-sea-sanchi-environmental-disaster

 

モンサント社といえば、ドキュメンタリー映画『モンサントの不自然な食べもの』でも知られる遺伝子組換え作物で有名な企業だが、そのモンサント社がPCBで訴えられた。

オレゴン州は、州内20以上の河川をPCB（塩化ビフェニール）で汚染され、40以上の流域の魚や野生生物を汚染されたとして、モンサント社を提訴した。

米国環境保護庁によると、「PCBは、動物の免疫系、神経系生殖系への影響を含むさまざまな健康問題を引き起こす」。

PCBは脂肪組織に蓄積するため、汚染された魚を食べた人間にも害をもたらす。にも関わらず、モンサント社はその毒性を知らせずに、被害をもたらした。

ローゼンブラム司法長官は声明の中で、既にオレゴン州は、川のPCB除去や魚などのPCB測定に莫大な費用を投じているが、PCBを取り除くのは非常に難しく、完全に除去するにはかなりの時間とリソースが必要で、製造元であるモンサント社が金銭的に支援するのは当然だ、としている。

モンサント社は、1935年から1977年にかけてPCBを生産・販売していたとのことである。

ポートランドを含む米国西海岸の８つの都市がPCBでモンサント社を既に訴えているそうだ。最も早い提訴はワシントンで、2016年12月にモンサント社を訴えている。

＜出典＞

Oregon sues Monsanto over PCB pollution in waterways, soil （2018.1.4）

http://www.statesmanjournal.com/story/news/2018/01/04/oregon-sues-monsanto-over-pcb-pollution-waterways-soil/1005903001/

Oregon failes $100M suit against Monsanto over PCB contamination（2018.1.5）

https://www.bizjournals.com/portland/news/2018/01/05/oregon-files-100m-suit-against-monsanto-over-pcb.html

 

2018年2月16日に配信された英国のTHE TIMESによると、シャンプーやオーブンクリーナー、消臭剤、その他の家庭用品は、自動車同様、大気汚染の重要な発生源になっていることが、サイエンスジャーナルに報告された新しい研究により判明したとのこと。

ロサンゼルスで大気汚染を研究している科学者は、揮発性有機化合物（VOCs）として知られている粒子の半分が、塗料や殺虫剤、漂白剤、香水を含む家庭用品由来のものであったと報告した。

これらの化合物はPM2.5として知られている粒子になり、呼吸に問題をもたらし、毎年英国では29,000人の早期死亡に影響している可能性があるそうだ。

この研究は、ロサンゼルス以外の都市にも当てはまるのではないか、とのことである。

コロラド大学ボルダー校のJoost de Gouwは、都市の大気汚染と闘うために、この予想外の発生源に取り組まなければならない、と語っている。

THE TIMES: Shampoo ‘as bad a health risk as car fumes’;

https://www.thetimes.co.uk/edition/news/shampoo-as-bad-a-health-risk-as-car-fumes-hxzbqlbjf

以前、NATIONAL GEOGRAPHIC（2010.4.30）に、シャンプーにより下水処理施設で発がん性物質が育成されているという記事があった。こちらは、上記で問題になっている揮発性物質とは異なる成分が問題であるようだ。

シャンプーをはじめとする家庭用製品が浄水処理過程で使用される消毒剤と反応して、ニトロアミンという発がん性物質を作るということである。

いずれの研究も、石油由来の物質が使用された合成シャンプーや洗浄剤などを問題にしているので、やはり昔からの無添加無香料の石鹸を、身体用にも掃除用にも使うのが良さそうだ。

まして、洗濯したあと衣類に香りが残る柔軟剤や合成洗剤などは、公害を巻き散らかしているといえよう。

NATIONAL GEOGRAPHIC（2010.4.30）「下水処理で発癌性物質が育成？」

http://natgeo.nikkeibp.co.jp/nng/article/news/14/2642/?ST=news

人工甘味料「トレハロース」が感染症の患者急増を引き起こしている可能性があるという研究が発表されている。

「致死性の感染症の急増が実は・・・」↓

https://gigazine.net/news/20180112-plague-trehalose/

トレハロースはコンビニなどの食品に必ずといっていいほど入っている一般的な食品添加物である。これまでは、亜硝酸ナトリウムなど特に危険な添加物には気をつけていた人でも、トレハロースはノーチェックだった人が多いのではなかろうか。

トレハロースは人工甘味料というほどの甘さはなく、でんぷんの老化を防いだり、冷凍食品の風味変質を抑制するとのことである。

「人工甘味料と間違いやすい？トレハロースとは」↓

https://food-drink.pintoru.com/artificial-sweetener/trehalose/

平成28年度海洋ごみ調査結果をまとめた資料が公開された。

環境省報道発表資料↓

http://www.env.go.jp/press/104995.html

27年度の調査結果と比較するとそれほど大きな変化はないが、ザッと見た限りではペットボトルの比率が減少しているようである。

27年度資料↓

http://www.env.go.jp/water/marine_litter/1_h27_hyochakugaiyou.pdf

いずれにせよ、飲料容器をデポジット制度など散乱ごみ対策に定評のある方法で回収することで、少なくともこの分の海洋ごみは激減する。

海洋ごみを警戒し始めた国では、近年続々とデポジット制度を採用し始めた（例えば、オーストラリアのニューサウスウェールズ州など）。

日本でも真剣に検討すべき時期に来ているのではなかろうか。

また、有機ハロゲン系の難燃剤PBDEが、採取した全ての地点のマイクロプラスチックから検出されたとのことである。この結果は、わずかな便利さのために、化学物質を安易に使うことに対する警鐘であると考えられる。