マツキヨ、マイクロカプセル入り柔軟剤を発売 スクラブ用ビーズだけがマイクロプラスチック問題ではない 

ドラッグストア大手のマツモトキヨシホールディングスが、10月、香りを共通軸にした日用品のプライベートブランド(PB)を立ち上げ、柔軟剤と芳香消臭剤を発売するとのこと。

香料カプセルを採用するとのことなので、マイクロカプセルに香料を入れているのだろう。

これでまた香害被害者と、マイクロプラスチック汚染が増える。

日本では、マイクロカプセル入りの柔軟剤や消臭剤は、花王やP&Gなど大手メーカーのものを中心に増える一方だ。

欧州は、欧州委員会が2018年1月に発表したEUプラスチック戦略に、「製品へのマイクロプラスチックの意図的添加の制限」というのがあるから、早晩規制がかかるだろう。しかし、日本のプラスチック戦略は、あくまでもスクラブ製品のマイクロビーズのみを対象にしているため、香料成分などを入れるマイクロカプセルは含まれない。

だが、化粧品に使われるマイクロプラスチックは、洗顔剤等に使われるスクラブ用のマイクロビーズだけではない。

マイクロカプセルのほうが、直接人間が吸い込み、被害をもたらす分もあるだけ問題は深刻だ。

空中に香り成分などとともにまき散らされる分カプセルも、排水と一緒に下水処理施設を経て海に流れ込むカプセルも、いずれも深刻なマイクロプラスチック汚染である。

日本の政府や産業界は、空中や海洋に放散されるマイクロカプセル(マイクロプラスチック)を、気にしないのだろうか。

<関連記事>

なぜ柔軟剤を使うの?合成洗剤と柔軟剤の関係

<参考>

日本経済新聞「マツキヨHD、香りの変化楽しむ日用品PB」

https://www.nikkei.com/article/DGXMZO49614070Q9A910C1H52A00/

セラリーニ教授来日!講演会のお知らせ

モンサント社などの遺伝子組換え食品と除草剤ラウンドアップの長期動物実験で、これらの隠された危険性を明らかにしたセラリーニ教授が来日する。

セラリーニ教授と一緒に世界中で講演活動を行っているシェフのジェローム・ドゥーズレとともに講演するそうだ。

日時:2019年10月31日(木)

開場:11時30分、開演12時30分、終了16時30分

場所:東京ウィメンズプラザ・ホール

参加費:資料代2000円(逐次通訳)

要予約、定員250名

主催:日本消費者連盟、遺伝子組み換え食品いらない!キャンペーン

予約・問合せ先:日本消費者連盟

Tel:03-5155-4765  Fax:03-5155-4767

Eメール:office.j※nishoren.org

※を@に替えてください。

なぜ柔軟剤を使うの?合成洗剤と柔軟剤の関係

柔軟剤を使う人が増えている。合成洗剤を使う人が多いから、当然だろう。

合成洗剤を使って洗濯すると、衣類が固くゴワゴワになる。それを柔らかくするため、柔軟剤を使いたくなる。
粉石けんや液体石けんを使っていれば、それほど衣類は固くならない。干す際に、バサバサと衣類を払ってから干せば、それなりにふっくらするし、気持ちよくパリッとなる。

柔らかすぎると油分がまだ付いているような気がして気持ち悪いが、パリッと感があると清潔感がある。

しかも、以前アサイチでも放送されたそうだが、柔軟剤を使うと吸水力が落ちる。

そのため、水を拭き取る際、ついゴシゴシ拭うことになる。そうすると肌が刺激されるため、余計に柔軟剤でタオルを柔らかくしたくなるのではないか。

その上、柔軟剤を使いすぎると汚れを再付着させるという。

にも関わらず、柔軟剤を使う人が多いのはコマーシャルによる洗脳効果だろうか。

そのせいか、化学物質過敏症が増えている。小学生など児童の発症も多い。

柔軟剤には、キャップ1杯の中に約1億個のマイクロカプセル(香り成分などを包み込むための被膜)が入っているそうだ。そのマイクロカプセルはもちろんプラスチック。そのため、衣類に付いたプラスチック(マイクロカプセルの破片)を、使用者のみならず周辺にいる人たちも吸引することになる。

これはある意味、ペットボトルの中のマイクロプラスチックを飲料と一緒に飲むよりも怖ろしい。肺に入り込む可能性があるからだ。

マイクロカプセルの材質によっては、強毒性のイソシアネート類を吸引することもある。

しかも、洗濯水と一緒に下水道へ流れるマイクロカプセルは、海ごみの原因となる。

合成洗剤だけでも迷惑だったのに、最近のマイクロカプセル入り柔軟剤はまさに迷惑千万だ。値段も決して安くない。

早急に、柔軟剤などに使用するマイクロカプセルは、禁止すべきだ。

柔軟剤と合成洗剤の関係は、除草剤と除草剤耐性の遺伝子組換え作物の関係と似ている気がする。

<関連記事>

マツキヨ、マイクロカプセル入り柔軟剤を発売 スクラブ用ビーズだけがマイクロプラスチック問題ではない 

香害110番、DVD完成

<参考>

「多めに入れると吸水性低下 柔軟剤のテスト」↓

http://www.do-syouhi-c.jp/test/kira95jyuunannzaipdf.pdf

MSNニュース(2019.6.27)「洗剤・柔軟剤などに含まれる「香りマイクロカプセル」が、環境だけでなく人体にも悪影響を及ぼす!?」

https://www.msn.com/ja-jp/news/opinion/洗剤・柔軟剤などに含まれる「香りマイクロカプセル」が、環境だけでなく人体にも悪影響を及ぼす/ar-AADtm5m#page=2

『マイクロカプセル香害』(2019年)古庄弘枝著

ほか

 

 

ラウンドアップでがん発症、原告数1万8400人!賠償金1兆円超えか

モンサント社を買収した独バイエル社が、事業の売却や大規模リストラを急いでいるという。

原因は、モンサントの買収リスクを見誤ったためだ。

バイエルがモンサント買収に投じた金額は、630億ドル(約6兆7000億円)だが、結果得られたものはこれから1兆円以上になると見られる巨額の賠償金の支払いと、経営リスクのようだ。

バイエル経営陣は、当然ラウンドアップの安全性を主張し、多くの弁護士を雇っているが、裁判所で陪審員たちの説得に苦戦しているとのこと。

グリホサートを主成分とするランドアップの危険性は、子どもの健康を守りたいと願う母親たちの活動のおかげで、数年前からアメリカでも広く知れ渡っている。

バイエル社の苦境は、一般市民を甘くみた結果だろう。

グリホサートや遺伝子組換え食品の危険性を訴え、世界中に運動を広げている「Moms Across America(マムズ・アクロス・アメリカ)」の創設者ゼン・ハニーカットさんが、今秋も来日する。

それにしても、欧州ではもちろんのこと、アメリカでもこれほど危険性が認知されているラウンドアップを、なぜ日本ではいまだに大量販売しているのか、不思議だ。

<関連記事>

グリホサートと枯葉剤と自閉症

ラウンドアップでガン発症 モンサントに約320億円の支払いを命じる判決

PCB汚染のため、オレゴン州がモンサント社を提訴

<参考>

日経ビジネス(2019.8.28)「独バイエルが見誤った訴訟リスク」

https://business.nikkei.com/atcl/NBD/19/depth/00305/

グリホサートと枯葉剤と自閉症

遅ればせながら、『日本が売られる』(堤未果著)を読んだ。

「民営化」や「基準緩和」などのような耳に心地よい呼び名で、日本の資産や安全がどんどん海外へ売られている、という内容。

とても考えさせられた。

もともとカジノにも水道民営化にもグリホサートにも反対だ。周囲にも反対の人が多い。

しかし、いつの間にか法律が変えられ、気付いたら話が進んでいる。これらの事柄が、なぜ突然進められてしまったのかがこの本に書かれていた。

怖ろしい話だ。

カジノは絶対に作らないでほしいが、グリホサートの危険性も明らか。

しかし、日本ではグリホサートが身の回りに溢れている。グリホサートを有効成分とするラウンドアップは、ドラッグストアでいくらでも売られているし、グリホサートのジェネリック品を使った製品も多い。

それをなんとかしてほしいと思っているうちに、日本は、小麦や野菜などのグリホサート残留基準値を大幅に緩和してしまった。

その背景もこの本で少し触れられていて驚いたが、一番ショックだったのは、グリホサートに耐性をもつ雑草については「2、4ーD」(枯葉剤の主成分)で枯らせばよいという結論になった、という部分だ。

日本では、この「2、4ーD」を使った除草剤も、その耐性遺伝子組換えトウモロコシも、既に承認されたという。

この除草剤には、ダイオキシンは含まれていないのだろうか?

また、この↓サイト情報によると、市販される多くの小麦製品からグリホサートが検出されている。

http://earlybirds.ddo.jp/bunseki/report/agr/glyphosate/wheat_flour_1st/index.html

アメリカやカナダの小麦粉は、小麦の収穫前にグリホサートを散布するプレハーベスト処理がなされているためだとのこと。

そういえば最近、日本で市販されているパンの多くからグリホサートが検出されたというニュースを聞いた。

もちろん、学校給食のパンからも検出されたという。

さらに、「グリホサートなど農薬と自閉症との関係についての調査も発表された」というから怖ろしい。

YAHOO!ニュース(2019.8.26)「グリホサート、安全神話の終焉 人体への健康被害明らかに」↓

https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20190826-00010001-kinyobi-soci

出生前および出生後1年目までにグリホサートなどの農薬に曝露した子どもが、曝露していない子どもに比べて、自閉症スペクトラム障害(ASD)になるリスクが高い、とのこと。

1歳未満の子どもに、市販のパンを食べさせるのはやめた方がよいということか(しかし、離乳食には食パンを使った献立がいっぱいある)。

日本の「安全安心」は、自分の利益しか考えない巨大企業と、そこから献金をもらう政治家のせいで、これからますます脅かされそうだ。

ベトナム ダイオキシンデーに「ドクちゃん」来日、日本のダイオキシン問題も終わっていない

かつて「ベトちゃん、ドクちゃん」で日本でも知られていたドクさんが、来日し、対談するそうだ。

ベトナム戦争時、ベトナムの兵士達の食料源であり、隠れ場所でもあった森を枯らすため、アメリカ軍によって枯葉剤が撒かれた。その枯葉剤にはダイオキシンが含まれていたため、散布地域には多くの奇形児が生まれた。

その一人が1981年に生まれた結合双生児のドクちゃんだった。兄のベトちゃんの体調悪化により、日本も支援して1988年に二人の分離手術が行われた。つながっていた下半身を分けたのである。

手術は成功したが、ベトちゃんは2007年に死亡。ドクちゃんはボランティア活動で知り合った人と2006年に結婚し、2008年に男女の双子を授かった。

双子の名前は、フーシ(富士)とアインダオ(桜)と名付けられた。

その後、ドクさんは時々来日している。現在、障がい者支援のボランティア組織を立ち上げ、ホーチミン市で活動をしているとのこと。

枯葉剤が撒かれた期間は1961年から1971年までの約10年間。今もベトナムでは、枯葉剤被害者が生まれ、苦しんでいるそうだ。

枯葉剤は、撒かれたベトナムの人ばかりでなく、撒いたアメリカ人兵士をはじめ、韓国、ニュージーランド、オーストラリア各国の兵士たちも浴び、白血病や皮膚癌などで、多くの死者をだしたと聞く。アメリカでは、退役軍人により訴訟もおこされた。

ベトナム戦争で使われた枯葉剤については、日本でも大量に保管されていたことなどが、かつて国会でも問題になった。

それについて、筆者はあまり詳しくないが、ダイオキシンによる被害は世界のどこよりも(あるいはベトナムと並んで)日本が早かったことは確かだ。1968年に起きたカネミ油症事件である。

カネミ油症も、油を直接食べていない被害者の孫の世代にまで影響が出ているが、救済はおろか、認定も進んでいない。

カネミ油症はPCBからの発生だが、ダイオキシンは、有機塩素化合物の製造工程や焼却炉からも副産物として発生する。日本の海や川底にも沈んでいる。

昨年、鎌倉に漂着したシロナガスクジラの赤ちゃんの筋肉や肝臓、脂肪層からもダイオキシンが検出された。

今まで流した分は仕方ないが、せめてこれから発生する量は減らしたい、とベトナムダイオキシンデーを前に考えている。そのためにも、「脱・焼却」を進めたい。

☆8月11日開催のベトナムダイオキシンデーのイベント詳細↓

http://www.koubunken.co.jp/news/n30619.html

中国でフロンガスの排出増加

オゾン層を破壊するフロンの一種、クロロフルオロカーボン(CFC)の放出量が、近年増加していた問題で、主な原因は中国だったことが、イギリスの科学者チームによりわかったとのこと。

ポリウレタン断熱材に、このCFC-11が使用されていたことが確認されたという。1トンのCFC-11は、二酸化炭素約5000トンに相当するとのことで、オゾン層を破壊するだけでなく、温暖化も促進してしまうらしい。

中国政府は既に取り締まりを開始しているそうだ。

<詳しくは↓>

BBC(2019.5.23)「オゾン層破壊物質の増加原因は中国 国際研究チーム」

https://www.bbc.com/japanese/48375540

レシートを脂取り紙に利用するのは危険(ビスフェノール類)

先日(2019.5.31)の「家政夫のミタゾノ」(テレビ朝日系)で、家事情報として「レシートを脂取り紙に」と紹介していた。顔の皮脂がよく落ちるとのこと。

しかし、最近のレシートの大半は感熱紙だ。感熱紙には、熱をかけると色が浮き出すコーティング剤が塗られている。そのコーティング材に、ビスフェノール類が使われている可能性が高い。

必要以上に皮膚と接触させない方がよいのではないか。

米カリフォルニア州では、食品容器などにビスフェノールA(BPA)が含まれる場合には、「生殖障害を引き起こす可能性がある」などの警告表示を義務付けている。そのカリフォルニア州で、ビスフェノールAの危険性を理由に、昨年レシートの提供禁止法案が議員により提出された。

EUでも昨年、ビスフェノールAの規制が強化された。

日本では、ビスフェノールAが環境ホルモンだといわれてから多くのものがビスフェノールSなどに切り替わった。そのため、日本の感熱紙はBPAよりもBPSの方が多いかもしれない。しかし、危険性はそれほど変わらないという研究結果もある。

少なくとも、これから子どもを授かる可能性のある若い人や妊婦、乳幼児は、必要以上に感熱紙に触るようなことはやめた方がよい。レシートを脂取り紙に利用することはもちろん、メモ用紙やお絵かきに利用することも、避ける方がよいと思う。

※すべての感熱紙のレシートにビスフェノール類が使われているわけではありません。

<参考>

ビューローベリタスジャパン(2018.3.29)「EUにて、食品に接触する材料および製品に含まれるビスフェノールA(BPA)規制が強化されます」

https://cps.bureauveritas.jp/news/180329.html

NATIONAL GEOGRAPHIC(2015.3.3)「欧米で回避されるBPA、代替物質も有害?」

https://natgeo.nikkeibp.co.jp/nng/article/20150302/437627/

国立環境研究所(2017.6.30)「内分泌かく乱化学物質ビスフェノールAの健康への影響:種差はあるのか?」

https://www.nies.go.jp/kanko/kankyogi/65/column4.html

Food Safety(2018.3.6)Warning: Temporary Prop 65 Safe Harbor for BPA Exposures from Canned and Bottled Foods and Beverages Has Expired

https://www.foodsafetymagazine.com/enewsletter/warning-temporary-prop-65-safe-harbor-for-bpa-exposures-from-canned-and-bottled-foods-and-beverages-has-expired/

 

環境省の自治体廃プラ焼却要請の真実とG20に向けた海プラ対策ニュース(まとめ)

最近、いくつもの海ごみ関連ニュースが飛び交っているので、とりあえずひとまとめにした。

1.環境省が自治体に廃プラ焼却要請をした理由について(G20と直接関係ないが、最も衝撃的なニュースだったため加える)

焼却要請の理由は、産廃事業者の団体から自民党の議員らが頼まれたからということのようだ。要するに、不法投棄防止などは後付けの言い訳で、産廃業者とそこにゴミを委託する企業の儲けのために、自治体の焼却炉を利用するということ。バカバカしくて話にならない。

もし、手を挙げる自治体があれば、当該自治体在住者はもちろんのこと、市外在住者も「空気と水はつながっている」と廃プラ焼却受入れに反対すべきだろう。
https://www.toseishimpo.co.jp/modules/news_detail/index.php?id=6817

https://blog.goo.ne.jp/wa8823/e/3db60d7f20fbefa3434345286ca8208b

2.プラスチック資源循環戦略がようやく策定

(案)が取れ、少し長くなったが、内容はほとんど変わっていないようだ(しっかりまだ見ていないが・・)。
http://www.env.go.jp/press/106866.html

3.海洋プラスチックごみ対策アクションプランが策定

肥料のカプセル(被覆肥料)については記載されたが、日本消費者連盟など香害関連団体が禁止を要請したマイクロカプセルについては触れられていない(ここでいうマイクロカプセルとは、柔軟剤や合成洗剤等に香り成分等を包む目的で入れられている微小カプセル。これにより成分が少しずつ環境中に放出され、長時間匂いなどが持続する)。メーカーのドル箱には触れないということだろうか?また、ペットボトルについては、事業者の自販機横の回収箱設置を支援するなど、どうでもよいことばかり記載されているが、削減に向けた具体的な方策については触れられていない。そもそも環境省が事業者の回収箱設置を支援するというのもおかしい。これではまるで環境省は事業者の下請け機関だ。

「アクションプラン」というからには、このような教科書的(国会答弁的?)なことではなく、もっと具体的な内容が記載されるのではないかと期待していた。残念だ。

http://www.env.go.jp/press/106865.html

4.海岸漂着物対策法の基本的な方針の変更について

昨年6月の同法の改正に伴い、基本方針も修正された。
http://www.env.go.jp/press/106864.html

以上、最近の海プラ関連ニュースをまとめてみた。

5.少し前に、経産省から海洋生分解性プラスチックのロードマップも発表されている。

経済産業省「海洋生分解性プラスチック開発・導入普及ロードマップを策定しました」

https://www.meti.go.jp/press/2019/05/20190507002/20190507002.html

これでG20のために日本が慌ただしく用意した海ごみ対策の目玉は、ほぼ出そろったように見えるが、他の省庁のアクションプランはどうなったのだろうか。

<関連記事>

環境省、産廃の廃プラを自治体に焼却要請

海洋プラごみアクションプランと生分解性プラのロードマップ

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マイクロプラが人体に与える影響等を調査、東大・日本財団

東京大学が日本財団から約3.5億円(3年間)の助成を受け、海洋プラスチックごみ対策について研究する。

「科学的に確かな基盤を提供するため、海洋中のプラスチックの挙動や生体影響、さらには講じられる対策の社会科学的意義等に関する研究を展開」するとのこと。

生体への影響についての研究は、特に1ミリ以下のマイクロプラスチックが体内でどのように影響するのか等が研究されるようで、結果が待ち遠しい。

以下、ソーシャルイノベーションニュースより転載↓

中でも、柱の1つとなっているのが、「東京大学のご理解を頂きまして、今話題になっているマイクロプラスチックの問題について研究をして頂く」と、日本財団の笹川陽平会長が語ったように、マイクロプラスチックの調査。例えば、科学的なデータが少ないという1mm以下の海洋マイクロプラスチックの実態や、培養腸管モデルといったバイオ細胞などを用いて、マイクロプラスチックが人体にどんな影響を与えるかなどを調査するという。

そして、2021年に、こういった研究・対策の成果から海洋ごみについて新たな科学的知見を発表できることを目指している。そんなこのプロジェクトの総事業費は、なんと3億5000万円を超える。

<出所>

東京大学(2019.5.14)「東京大学・日本財団 海洋ごみ対策プロジェクトについて」

https://www.u-tokyo.ac.jp/focus/ja/press/z0801_00015.html

ソーシャルイノベーションニュース(2019.5.15)「東京大学と日本財団が連携 海洋ごみ対策について科学的に挑む一大プロジェクト」

東京大学と日本財団が連携 海洋ごみ対策について科学的に挑む一大プロジェクト